最新記事
ウクライナ戦争

強烈な炎を吐くウクライナ「新型ドローン兵器」、ロシア陣地への恐るべき攻撃の様子...映像を公開

How Ukraine Is Retrofitting Its Drones as Aerial Flamethrowers

2024年9月7日(土)13時48分
ジーザス・メサ
ウクライナのテルミット焼夷弾がロシア軍を攻撃

@Osinttechnical/X

<焼夷弾に使用されるテルミットにより、強烈な炎を吐きかけるような攻撃を行うドローンをウクライナ軍が使用。身を隠すロシア部隊に襲いかかる映像を公開した>

ウクライナ軍が、火炎放射器のように強烈な炎を吐く新型ドローン兵器の配備を開始し、恐るべき攻撃の様子を捉えた映像を公開した。ウクライナ第108独立領土防衛旅団が共有した映像からは、このドローンが林に隠れたロシア部隊に向けて「テルミット」の焼夷弾を放ち、炎の攻撃を受けた地点から大きな煙が立ち上る様子を見ることができる。

■【動画】林に身を隠すロシア部隊を、上空から「強烈な炎」で焼き払う「新兵器ドローン」...衝撃の攻撃映像

映像からは、テルミットによって敵陣を焼き払う改造ドローンの破壊能力がわかる。テルミットとはアルミニウムと金属酸化物の混合物であり、着火すると発熱して溶岩の2倍相当の約2200度に達する。白リン弾やナパーム弾よりも殺傷能力が低いとされるが、ウクライナ軍事センターによればテルミットは車両の装甲をも溶かし得るという。

ウクライナの複数のテレグラムチャンネルによれば、この戦闘映像はウクライナ東部のドネツク州で撮影されたものだという。同州ではロシア軍が進軍を続けており、ウクライナ軍の重要な兵站拠点であるポクロウシクに向かっている。

具体的なドローンのモデルは不明だが、戦争ブロガーらは、ドローンの視点からの映像から、大型のFPV(一人称視点)ドローンであると指摘している。

ウクライナ戦争におけるドローン兵器の大きな進化

OSINT(オープンソース・インテリジェンス)アカウントのOSINTテクニカルはX(旧ツイッター)で、ウクライナの戦況を伝える複数のテレグラムアカウントが投稿した動画を共有。「ウクライナ東部で、ウクライナのドローンがロシア陣地の森林をテルミット焼夷弾で焼き払っている」と説明している。

この戦術は、ウクライナとロシアの紛争におけるドローン使用の重大な進化と見られており、ウクライナにとっては、ロシア軍兵士が隠れることの多い東部の森林地域への攻撃が可能になる。

テルミット兵器はウクライナのドローン操縦士の間で、特に放棄されたロシア車両を破壊する際に使用されるようになっていると一部の専門家は指摘している。兵器としては効果範囲が狭いため、焼夷弾としては限界がある。瞬時に燃焼する他の焼夷弾とは異なり、テルミット反応は狭い範囲を長時間かけて高温に加熱する。

「火炎放射ドローン」は、飛行しながらテルミット反応によって溶けた鉄をまき散らし、白熱した炎の雨を降らせる。兵士が壕の中にいたり、ヘルメットや防護服を着用していたりする場合は、見上げなければ通常は安全だが、主なリスクは火災によるものだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

りそな銀、21年ぶりに米拠点開設へ 現地進出目指す

ビジネス

景気判断は維持、米通商政策で先行きの「下振れリスク

ワールド

ウクライナ第2の都市にミサイル攻撃、1人死亡・82

ビジネス

日米、中国に対抗する必要 関税交渉を楽観=グラス新
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はどこ? ついに首位交代!
  • 4
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が3回読んだ美学者の…
  • 7
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 8
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 9
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 10
    トランプが「核保有国」北朝鮮に超音速爆撃機B1Bを展…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中