最新記事
ドローン

アメリカ製ドローンはウクライナで役に立たなかった

America's Drones Are Too Expensive for Ukraine

2024年4月16日(火)12時13分
ジョン・ジャクソン

ウクライナ供与の話もあったアメリカの高性能ドローン、MQ-9リーパー(4月8日、ニューメキシコ州ホロマン空軍基地) USA TODAY NETWORK

<開戦当初に初回の供与を受けて以降、ウクライナ軍はしだいにアメリカ製ドローンではなく中国製ドローンを使うようになった。値段が高いのも理由の一つだが、ウクライナでの戦争には使えなかったのだ>

ウクライナはロシア軍との戦いで、ドローン(無人機)に大きく依存してきた。だが今後ウクライナが使用するドローンの多くはアメリカ製ではなくなるだろう。アメリカ製ドローンは価格が高すぎるからだ。だがそれだけではない。

【画像・動画】ウクライナ人の叡智を詰め込んだ国産ドローンたち

ウクライナ戦争におけるアメリカ製ドローンの問題点については、米メディアが最近、詳しく取り上げ始めた。ウクライナにとってはあまりに高価な上、ロシア軍との戦いでは大して役に立たないと、4月11日付のウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が伝えた。

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が2022年2月に始めた戦争では、ロシア、ウクライナ双方にとって、ドローンは価値ある兵器となっている。ウクライナ軍の巧みなドローン攻撃で、クリミア半島ではロシアが守勢に立たされたと、軍事アナリストは評価。驚くことに、ウクライナが飛ばしたドローンは国境から遠く離れたロシアの首都モスクワにも到達している。

だが開戦当初に最初の供与分がアメリカからが送られた後、ウクライナはしだいに中国製ドローンを使用するようになった。ウクライナがロシアの親密な盟友である中国から購入しているのは部品だけではない。ウクライナ政府は中国から「ドローン本体を大量に調達するルートを見いだした」と、WSJは報じている。

米国防総省も問題を認識

中国製を使うのは、「アメリカ製の商用ドローンは中国製のそれに比べ、何万ドルも高くつく」からだと、WSJは説明している。なにしろウクライナ軍が使用するドローンは、毎月ざっと1万機にも上る。

ウクライナのドローン計画を管轄するDX省のゲオルギ・ドゥビンスキー副大臣はアメリカ製ドローンをもっと試したいのはやまやまだが、われわれは「コスト効率のよい解決策を探っている」とWSJに話している。

価格もさることながら、アメリカ製ドローンはロシア軍に探知されやすい。また「誤作動が起きやすく、修理が難しい」こともあり、安価でも戦場で使える中国製に軍配が上がると、WSJは解説している。

「アメリカ製ドローンはどのクラスも、ほかの兵器システムほど性能がよくないと、一般的に見られている」と、ウクライナにドローンを提供しているシリコンバレーの企業・スカイディオの幹部はWSJに語っている。

この問題に関する本誌の問い合わせに対し、米国務省の報道官は、われわれは「ウクライナのパートナーが現在の戦闘環境において、とりわけ電子戦におけるロシアの高度な戦闘能力に対して、ドローンを使用する際に直面している困難な問題は重々承知している」と、文書で回答した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア、中距離弾でウクライナ攻撃 西側供与の長距離

ビジネス

FRBのQT継続に問題なし、準備預金残高なお「潤沢

ワールド

イスラエル首相らに逮捕状、ICC ガザで戦争犯罪容

ビジネス

貿易分断化、世界経済の生産に「相当な」損失=ECB
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 2
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は?
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 5
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 6
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 7
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    若者を追い込む少子化社会、日本・韓国で強まる閉塞感
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ? 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 10
    中国富裕層の日本移住が増える訳......日本の医療制…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中