最新記事
絶滅種の復活

絶滅した氷河時代の巨大動物「マンモス」が2028年に地上に復活する【ゲノム編集最前線】

Bringing Back the Mammoth

2024年4月5日(金)18時55分
ベン・ラム(コロッサル・バイオサイエンシーズCEO・共同創業者)、エリオナ・ハイソリ(同社生物科学部門責任者)

newsweekjp_20240405035215.jpg

コロッサルの共同創業者のベン・ラム(左)とジョージ・チャーチ。チャーチはハーバード大学の遺伝学者だ COLOSSAL BIOSCIENCES

マンモスのゲノム解析は非常に興味深い研究だ。マンモスについては基本的な生物学的事実がほとんど分かっていない。そこで実際のゲノムからひもといていくわけだ。

コロッサルではアジアゾウとアフリカゾウのゲノムの世界最大級のデータベースを構築中だ。ゾウの祖先である長鼻目の全ゲノムについてもデータベースに加えている。調べるほどに新たな事実が分かってきて、実に刺激的だ。

人工子宮の開発も進行中

研究の倫理面について言えば、科学的な問題や種の保全について検討する諮問委員会を立ち上げた。生命倫理学者のアルタ・チャロら、この分野のトップクラスの人材を会社に迎えてもいる。

ゾウの種の保全のために集められた資金がマンモス復活計画に流用されているとの批判を受けることもあるが、それは見当違いだ。

わが社はレオナルド・ディカプリオが立ち上げた環境保護団体「リ:ワイルド」と協力関係にあるが、それもわが社が保全活動に新たな資金と技術をもたらしているからだ。

ゾウの保護のために集めた寄付金を分けてくれと環境保護団体に頼んだりはしていない。コロッサルの場合、研究資金の調達にはテクノロジー系の投資家を頼っている。

それに私たちは、野生動物の種の保全に応用できる新技術は全て、無料で提供している。

つまり当社は、ケニアやボツワナなどに生息し、生息数の少ないキタシロサイやモモイロバト、ゾウの保護プロジェクトのために活動するとともに、種の保全のためのツールを開発しているのだ。

マンモス復活に力を注ぐ一方で、やはり絶滅種であるドードーとタスマニアタイガー(フクロオオカミ)の復活プロジェクトも進めている。復活させた個体を自然に戻すための計画の立案も始めた。これは時間のかかる作業だ。

タスマニアタイガーに関しては、先住民のリーダーや自治体幹部、地元住民と共にワーキンググループを立ち上げた。

3カ月ごとの会議でプロジェクトの進捗状況に関する情報提供をするところから始めて、環境への影響についても検討していく。慎重にプロセスを踏んでいるのだ。

技術的な面で言うと、マンモスの妊娠期間の長さから考えて、複数の群れが作れるくらいまで数を増やすには、さらなる技術革新が必要だ。

その中でも私たちが取り組んでいるのが、人工子宮の研究だ。SFみたいに思われるかもしれないが、コロッサルの17人からなる専任チームは、開発に向けて技術的に大きく前進しつつある。

実用化すれば、マンモスを人工子宮の中で育て、絶滅種の復活を現実のものにできるだろう。

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国3月製造業PMIは50.5に上昇、1年ぶり高水

ビジネス

鉱工業生産2月は4カ月ぶり上昇、基調は弱く「一進一

ビジネス

午前の日経平均は大幅続落、米株安など警戒 一時15

ワールド

ハマスへの攻撃続けながら交渉している=イスラエル首
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    「炊き出し」現場ルポ 集まったのはホームレス、生…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中