最新記事
NATO

ロシアの脅威を知り尽くしたスウェーデンがNATOを強くする

What Sweden Adds to NATO's Military Arsenal

2024年2月29日(木)18時39分
デービッド・ブレナン

スウェーデンが誇るステルス艦、ビスビュー級コルベット艦 Military Channel J/YouTube

<ロシアの侵攻を想定して営々と築いてきた軍事力には他国にない特徴がある。一例が、浅海で活動できる潜水艦やステルス性能を持つコルベット艦だ>

スウェーデンがNATOに加盟申請をしたのは2022 年5月。ハンガリーが最後まで難色を示していたが、同国議会が加盟を承認し、21カ月に及んだ長い待機期間がようやく終わった。

これでNATO加盟国は32カ国となる。拡大を促したのは、2022年2月に始まったロシアによる本格的なウクライナ侵攻だ。フィンランドとスウェーデンの加盟申請には、ウラジーミル・プーチン大統領はじめ、ロシアの閣僚らが脅迫じみた牽制発言を繰り返してきた。

ロシアと約1300キロにわたって国境を接するフィンランドのNATO加盟が2023年4月に確定し、さらに今回その隣国のスウェーデンも加盟したことで、北欧と北極圏におけるNATOの安全保障環境は大きく変わる。一部の加盟国に「NATOの湖」と呼ばれるようになっているバルト海は、スウェーデンの加盟により、ほぼ完全にNATO加盟国に囲まれることになった。

EU加盟国であり、NATOとも親密な協力関係にあったスウェーデンとフィンランドは、何十年も中立の立場を取りつつ、ロシアの侵攻に備えて防衛能力の構築を着々と進めてきた。両国が中立政策を放棄したことで、NATOは比較的小規模ながらもロシア軍を手こずらせ、甚大な被害を与えることに特化した2つの軍隊を手に入れたことになる。

北欧はNATOの要塞化

英シンクタンク・王立統合軍事研究所(RUSI)の国際安全保障研究ディレクターのニール・メルビンは本誌に対し、「注目すべきはスウェーデン軍の優れた装備がNATOにもたらされることだ」と語った。「空軍は高度な能力を持つ戦闘機100機余りを保有し、海軍は潜水艦の運用で長い実績を誇る。しかも、この国の防衛産業は先端的の兵器システムを開発する技術を持っている」

また加盟国が攻撃を受けたらNATO全体への攻撃とみなして防衛するというNATOの集団防衛体制がスカンジナビア半島全域に拡大されることで、「北欧はNATOの(ロシアに対する)前線のとりでに変容する」と、メルビンはみる。

ではスウェーデンの加盟で、NATOに新たにどの程度の戦力がもたらされるのか、具体的に見ていこう。現役の兵員数はわずかで、2万4000人前後。加えて予備役が1万1400人、治安維持や防災に当たる郷土防衛隊が2万1000人程度だ。復活した徴兵制により、現在は毎年6000人が予備役に加わっているが、スウェーデン政府は2025年までにこれを8000人に拡大すると発表している。

歩兵部隊を支えるのは、高い攻撃力を誇るCV90をはじめ、500台前後の歩兵戦闘車だ。スウェーデンは2023年にウクライナに51台のCV90を供与した。

スウェーデン陸軍は2023年初めの段階でドイツ製の主力戦車レオパルト2を120台配備していたが、政府発表によると少なくともその「10分の1」はウクライナに供与したという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ドイツ総合PMI、3月速報値は10カ月ぶり高水準 

ビジネス

仏3月総合PMI速報値、47.0へ上昇 企業信頼感

ワールド

アングル:米国の三権分立揺るがすトランプ氏の権力行

ビジネス

スズキ、26日から静岡県内の完成車工場を一部稼働 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:2025年の大谷翔平
特集:2025年の大谷翔平
2025年3月25日号(3/18発売)

連覇を目指し、初の東京ドーム開幕戦に臨むドジャース。「二刀流」復帰の大谷とチームをアメリカはこうみる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放すオーナーが過去最高ペースで増加中
  • 3
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えない「よい炭水化物」とは?
  • 4
    ロシア軍用工場、HIMARS爆撃で全焼...クラスター弾が…
  • 5
    コレステロールが老化を遅らせていた...スーパーエイ…
  • 6
    ドジャース「破産からの復活」、成功の秘訣は「財力…
  • 7
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 8
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 9
    トランプ版「赤狩り」が始まった――リベラル思想の温…
  • 10
    インド株から中国株へ、「外国人投資家」の急速なシ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャース・ロバーツ監督が大絶賛、西麻布の焼肉店はどんな店?
  • 4
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    失墜テスラにダブルパンチ...販売不振に続く「保険料…
  • 7
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 8
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 10
    古代ギリシャの沈没船から発見された世界最古の「コ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中