最新記事
ウクライナ情勢

群れで襲うドローンスウォームも秒で撃ち落とす独防空システム「スカイネックス」がウクライナを強くする

What is Skynex? Ukraine's powerful new weapon from Germany

2024年1月9日(火)16時35分
ケイトリン・ルイス

群れで襲うドローンスウォームを迎撃するスカイネックス  Interesting Engineering/YouTube

<ドローン戦が激化し防空強化の必要に迫られているウクライナにとって大きな助けに>

【動画】ドローンスォームも秒で撃ち落とす「スカイネックス」とその仕組み

ドイツによる新たな軍事支援で、ウクライナの防空能力が大幅にアップする。

1月4日にドイツ連邦政府が発表した新たな支援パッケージには、ドイツ製の短距離対空システムであるエリコン・スカイネックスの供与が含まれている。ドイツは2022年12月にスカイネックスの製造元であるラインメタル社と約2億ドルの契約を結んだと発表。契約内容に含まれるスカイネックスのうち最初の2基を2024年前半にウクライナに届けると約束していた。

今回の供与は、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が西側諸国に対して、防衛システムや兵器のさらなる供与を訴えたことを受けてのものだ。ロシアはウクライナ各地で空からの攻撃を強化している。ドイツの追加支援パッケージにはこのほかに、防空システムの運用に必要なレーダー設備「TRML-4D」2基、ドローン検知システム30台、地雷除去車両2台や追加の弾薬などが含まれている。

1分で1000発連射

ラインメタル社によれば、スカイネックスは大型の戦術ドローンや空対地ミサイル、迫撃砲やロケット砲を迎撃できる。半径約50キロの探知範囲にある脅威を識別できる3D捕捉レーダーも備えている。

さらにスカイネックスは35ミリ機関砲「MK3」が最大4門搭載され、ラインメタルによれば1分間で1000発超を連射可能。同社がユーチューブ上に公開した宣伝動画によれば、これらの機関砲には追跡用レーダーやテレビ、赤外線カメラ、レーダー式の距離計が搭載されており、「最も小さな標的でも」攻撃できるようになっている。

防衛問題情報サイト「SOFREP」の編集主幹を務めるガイ・マッカードルによれば、スカイネックスはほかの防空システムと連携させて使用することもできる。連携可能なシステムにはラインメタル社の既存の防空システム「スカイガード」や「スカイシールド」などの他、アメリカがウクライナに供与した長距離防衛システム「パトリオット」も含まれる。

マッカードルは本誌の取材に対して、「スカイネックスのような防空システムと、パトリオットのより従来型の技術を組み合わせることで、ドローンなどの小型の脅威から弾道ミサイルなどの大型の脅威までを幅広くカバーできる」と述べ、スカイネックスがウクライナの軍事能力を押し上げることになる可能性があると指摘した。

試写会
米アカデミー賞候補作『教皇選挙』一般試写会 30組60名様ご招待
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中