最新記事
ウクライナ情勢

群れで襲うドローンスウォームも秒で撃ち落とす独防空システム「スカイネックス」がウクライナを強くする

What is Skynex? Ukraine's powerful new weapon from Germany

2024年1月9日(火)16時35分
ケイトリン・ルイス

群れで襲うドローンスウォームを迎撃するスカイネックス  Interesting Engineering/YouTube

<ドローン戦が激化し防空強化の必要に迫られているウクライナにとって大きな助けに>

【動画】ドローンスォームも秒で撃ち落とす「スカイネックス」とその仕組み

ドイツによる新たな軍事支援で、ウクライナの防空能力が大幅にアップする。

1月4日にドイツ連邦政府が発表した新たな支援パッケージには、ドイツ製の短距離対空システムであるエリコン・スカイネックスの供与が含まれている。ドイツは2022年12月にスカイネックスの製造元であるラインメタル社と約2億ドルの契約を結んだと発表。契約内容に含まれるスカイネックスのうち最初の2基を2024年前半にウクライナに届けると約束していた。

今回の供与は、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が西側諸国に対して、防衛システムや兵器のさらなる供与を訴えたことを受けてのものだ。ロシアはウクライナ各地で空からの攻撃を強化している。ドイツの追加支援パッケージにはこのほかに、防空システムの運用に必要なレーダー設備「TRML-4D」2基、ドローン検知システム30台、地雷除去車両2台や追加の弾薬などが含まれている。

1分で1000発連射

ラインメタル社によれば、スカイネックスは大型の戦術ドローンや空対地ミサイル、迫撃砲やロケット砲を迎撃できる。半径約50キロの探知範囲にある脅威を識別できる3D捕捉レーダーも備えている。

さらにスカイネックスは35ミリ機関砲「MK3」が最大4門搭載され、ラインメタルによれば1分間で1000発超を連射可能。同社がユーチューブ上に公開した宣伝動画によれば、これらの機関砲には追跡用レーダーやテレビ、赤外線カメラ、レーダー式の距離計が搭載されており、「最も小さな標的でも」攻撃できるようになっている。

防衛問題情報サイト「SOFREP」の編集主幹を務めるガイ・マッカードルによれば、スカイネックスはほかの防空システムと連携させて使用することもできる。連携可能なシステムにはラインメタル社の既存の防空システム「スカイガード」や「スカイシールド」などの他、アメリカがウクライナに供与した長距離防衛システム「パトリオット」も含まれる。

マッカードルは本誌の取材に対して、「スカイネックスのような防空システムと、パトリオットのより従来型の技術を組み合わせることで、ドローンなどの小型の脅威から弾道ミサイルなどの大型の脅威までを幅広くカバーできる」と述べ、スカイネックスがウクライナの軍事能力を押し上げることになる可能性があると指摘した。

SDGs
使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが「竹建築」の可能性に挑む理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、5月中旬にサウジ訪問を計画 初外遊=関

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20%増、さらに拡大

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中