最新記事
注目ニュースを動画で解説

BTSメンバーの入隊を「最強兵器」にする韓国軍がかつての米軍に学ぶべきこと【注目ニュースを動画で解説】

2023年4月26日(水)19時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
BTSメンバーの韓国軍入隊

Newsweek Japan-YouTube(BTS:Silvia Elizabeth Pangaro-shutterstock)

<国民からの不信感が募る韓国軍は、世界的ポップスターの力を借りて現状を変えられるのか。過去の米軍との類似点を解説した動画から一部を抜粋して紹介する>

世界的に活躍するKポップグループ「BTS」の所属事務所は昨秋、メンバーが順次兵役に就くことを発表した。韓国軍は彼らの入隊を機に、悪名高い徴兵のイメージを和らげるような広報活動を展開している。

スターの入隊によって軍がイメージ改善を図ることはアメリカでも過去にあった。この戦略の恩恵と限界を解説する。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「BTSは不信募る韓国軍変革の「切り札」に?メンバー入隊による恩恵と限界【アニメで解説】」の内容を一部抜粋して紹介する。

◇ ◇ ◇

改革が進み、十分な報酬が支払われ、技術的に熟練した兵士で構成される軍隊が増大する国家安全保障の役割を引き受ける──これをアピールすることが韓国軍の狙いだ。

昨年12月に最年長のJIN、続いて今月J-HOPEが入隊したBTSは、そのPR活動の格好の担い手と言える。

nwyt0426_3.jpg

Newsweek Japan-YouTube(BTS:Silvia Elizabeth Pangaro-shutterstock)

韓国軍とBTSの関係は、米軍とエルビス・プレスリーとのケースに重ねられる。

プレスリーもBTSと同じく人気絶頂期にアメリカ陸軍に徴兵されている。当時の陸軍は、朝鮮戦争の失態や平時の徴兵制の不評といった問題を抱えていた。プレスリーの入隊には「特権的なセレブは徴兵を擦り抜けられるのでは?」という人々の疑いを跳ねのける狙いも。

プレスリーといえば、それまで若者の不服従の象徴で保守派の批判の的でもあった。その彼が2年間の軍隊生活で「道徳的に真っすぐな若い兵士」の風貌になり、陸軍は評判を高めることに成功した。

nwyt0426_2.jpg

Newsweek Japan-YouTube

韓国軍には根深い虐待文化があり、過酷ないじめで兵士が自殺する事件も相次いでいる。そんななか、裕福な男性には兵役を免れる手段があることも徴兵制に対する長年の批判の一つだ。

もしもBTSのメンバーが兵役を果たさなければ、立場を利用して国民の義務を回避したとして国内で批判されたかもしれない。また、彼らの入隊とソーシャルメディアへの投稿は軍の有害な文化を追放し、問題を是正する意欲があることをアピールするチャンスとなるだろう。

nwyt0426_4.jpg

Newsweek Japan-YouTube

とはいえ、韓国軍はプレスリーと米軍の経験から学ばなければならない。

プレスリーは除隊後、凡庸な(興行的には成功した)ハリウッド映画への出演が続いた。42歳で亡くなったが、ジョン・レノンはプレスリーについて「軍隊に入ったとき死んだ」と語った。陸軍の方もベトナム戦争の泥沼に陥り、PRは無に帰した。

nwyt0426_5.jpg

Newsweek Japan-YouTube(BTS:Silvia Elizabeth Pangaro-shutterstock)

■詳しくは動画をご覧ください。

自動車
DEFENDERの日本縦断旅がついに最終章! 本土最南端へ──歴史と絶景が織りなす5日間
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱

ワールド

「影の船団」に偽造保険証書発行、ノルウェー金融当局

ワールド

焦点:対日「相互関税」24%、EU超えに政府困惑 

ワールド

OPECプラス8カ国、カザフの超過生産巡り協議へ 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中