最新記事

電力

グリーンエネルギーのムラを補い世界で稼働? 電力を位置エネルギーに変換する「重力バッテリー」実用化へ 

2023年1月27日(金)18時10分
青葉やまと

電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステム「重力バッテリー」が注目されている...... Energy Vault

<電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステム「重力バッテリー」は、太陽光発電などによる発電量のムラを吸収し、供給を安定化する手段として注目されている......>

閉鎖された鉱山を、巨大な蓄電設備として再活用する──。こんな研究が実用化へ向けて進んでいる。

重力バッテリーは、電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステムだ。太陽光発電などによる発電量のムラを吸収し、供給を安定化する手段として注目されている。

市中の発電量に余裕のある場面では、電力網から供給される電力を消費し、重量の大きな重りを高所へと移動する。これにより、余剰電力を位置エネルギーの形で蓄えることができる。のちに電力が逼迫したタイミングで、重りを低所に下ろして発電するしくみだ。

米科学解説誌のポピュラー・メカニクスは、具体的に廃坑においては、砂を利用する研究が進んでいると報じている。坑道内に蓄えた大量の砂を電気モーターで地上に汲み上げることでエネルギーを蓄え、のちに地下まで下ろす際に回生ブレーキで発電する。

>>■■【動画】ブロックを積み上げる!「重力バッテリー」

早ければ来年、プロトタイプが稼働

英BBCは、早ければ2024年にも世界初のプロトタイプがチェコの地下深くで稼働する可能性があると報じている。

この分野のスタートアップである英グラビトリシティ社は、地上の塔屋を使って小規模な予備テストを行っている。15メートルの高さから50トンの鉄の重りを下ろしたところ、250kWの電力を生み出すことに成功したという。同社は、小規模な実験でありながら、約750世帯を一時的にまかなえるだけの電力を得られたと発表している。

Staric-mine-Gravitricity.jpg

Gravitricity チェコの炭鉱を「重力バッテリー」に活用する


同社は現在、塔屋を建設せずにより大きな高低差を得られることから、廃坑の活用に注目している。廃坑の深さは少なくとも300メートルあるものが多く、ものによってはそれよりも深い。アメリカでも廃坑は約55万ヶ所に存在すると推定されており、導入の候補地は十分に存在するようだ。

研究を進める国際応用システム分析研究所(IIASA)は、世界合計で潜在的に最大70テラWhを蓄電可能だと見込んでいる。

>>■■【動画】閉鎖された鉱山を、巨大な蓄電設備として再活用する「重力バッテリー」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ・メディア、「NYSEテキサス」上場を計画

ビジネス

独CPI、3月速報は+2.3% 伸び鈍化で追加利下

ワールド

ロシア、米との協力継続 週内の首脳電話会談の予定な

ワールド

ミャンマー地震、がれきから女性救出 死者2000人
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中