最新記事

中国外交

今年はまだゼロ！ 習近平が「一帯一路」をまったく口にしなくなった理由

The BRI in Disguise

2022年9月14日（水）17時36分
アンドレア・ブリンザ（ルーマニア・アジア太平洋研究所副代表）

どこかで聞いたような話だと思うかもしれない。そう、一帯一路も当初は、参加表明の証しとして覚書を締結した国の多さと、莫大な投資規模が大きな話題になった。

習は、6月のBRICS首脳会議の翌日に開催した「グローバル発展ハイレベル対話」で、従来の南南協力援助基金を、40億ドル規模の「グローバル発展・南南協力基金」にアップグレードすることを発表した。これも既視感があるかもしれない。一帯一路も資金源の1つとして「シルクロード基金」が設けられた。

中国政府は一帯一路とGDIは別物とするが

中国政府は、GDIは一帯一路に代わるものではないと主張する。王は、GDIと一帯一路は「伝統的な領域における協力を推進するとともに、新たな重点事項を推進するツインエンジンだ」と語った。さらに、GDIは「一帯一路や、アフリカ連合のアジェンダ2063、そしてアフリカ開発のための新パートナーシップ等の構想と相乗効果を生み出す」と自信を示した。

しかし中国政府高官の言動から受ける印象は正反対だ。一帯一路は休眠状態で、GDIばかりがもてはやされ、対外的に推進されている。それでも世界の国々を相手にしたとき、GDIが一帯一路に比肩するインパクトを持つことはないだろう。

なぜか。それは一帯一路にはシルクロードの再建という神秘性と物語性と夢があるからだ。そこにはGDIも欧米の類似プロジェクトも持ち得ない強烈な魅力がある。この魅力があるからこそ、一帯一路は当初、中国のソフトパワーと世界的な存在感を高める役割を果たしたのだ。

どんなにGDIのほうが新しくて、より綿密に計画されていても、一帯一路のように欧米諸国で熱狂的な反応を引き起こすことはないし、中国外交のPR力を高めることもないだろう。実際、中国の外に出れば、GDIが政府高官やメディアの話題になることはほとんどない。

この10年ほどで、中国のイメージが悪化して、中国が提案する構想は、なんであれ疑念を抱かれるようになったことも痛い。多くの国に幅広く受け入れられなければ、中国の壮大な世界的構想も名ばかりの存在にとどまるだろう。

だから中国は、一帯一路という極上のブランドを捨てるべきではない。ただし、アメリカやEUや日本やインドなどの主要国や国際機関に有害な構想だと思われないように、その目的や活動内容を明確に定義する必要がある。

一帯一路は、多くの批判によって傷ついたものの、まだ死んでいないし、容易に消えることもないだろう。これは中国外交のブランド戦略の問題だ。どんなに政府高官がGDIを連呼しても、一帯一路ほどの魅力はないことは、彼らも気付いているはずだ。

©2022 The Diplomat

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット＝ゼレンスキ
2025.03.09

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和
2025.03.09

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止　反ユ
2025.03.09

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
2025.03.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」？
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート！」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」？
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中