最新記事

セレブ

イーロン・マスク、自家用ジェットで車10分の距離を頻繁に飛んで？批判うける

2022年8月10日（水）19時50分
青葉やまと

イーロン・マスクのジェットは頻繁に5分間のフライトを行なっている......Patrick Pleul/Reuters

＜飛行時間はわずか5分。多忙極めるマスク氏は、移動時間を少しでも短縮したかったのだろうか＞

短距離の移動にプライベートジェットを使うアメリカのセレブたちが、不要な二酸化炭素を排出しているとして批判の的となっている。

モデルのカイリー・ジェンナーは、わずか17分の飛行に自家用ジェットを駆り出したとして人々の怒りを買った。歌手のテイラー・スウィフトの自家用機は、今年に入ってからだけで170回も稼働したことが発覚している。

調査会社のヤード社によると、テイラー・スウィフトの今年のフライトだけで、一般人が年間に排出するCO2の1184倍を大気中に放出していたという。報道を受けてスウィフトの代理人は、他人に貸し出していたケースも多くあったと弁明している。

米NBCニュースは、ほかにも気候変動について世界中で講演しながら自家用機で何十万キロも移動をするビル・ゲイツなど、著名人や富裕層の行動には矛盾が多いと指摘している。

こうした不名誉な著名人のリストに、宇宙開発とEVで名を馳せるイーロン・マスクが加わったようだ。

車で10分、プライベートジェットで5分

米フォーチュン誌は、「もしカイリー・ジェンナーの17分のフライトが許し難いほど短いと思うなら、イーロン・マスクのジェットは頻繁に5分間のフライトを行なっている」と報じた。

飛行データの一例では、マスク氏所有のガルフストリーム機がロサンゼルス空港を出発。約5分後に、同じロサンゼルス郡のホーソーン市営空港に着陸している。


この区間は、マスク氏の自家用機がかなりよく移動するルートとなっていたようだ。フォーチュン誌は、「ロス国際空港からホーソーン空港まで、テスラなら10分で済む6マイル（約10キロ）の道のりを、この億万長者のジェットは何度も5分間のフライトを行なっていたことが判明した」と報じている。

お騒がせのセレブ追跡アカウントから判明

データの出所は、著名人のジェット機を追跡しているTwitterアカウントの「ElonJet」だ。同アカウントは自動でフライトデータを取得し、セレブたちの飛行情報を公開している。運営者で19歳大学生のジャック・スゥイーニー氏は、マスク氏専門の追跡アカウント「ElonJet」や、ロシアのオリガルヒ専門の追跡アカウントなど、30近いTwitterアカウントを管理している。

英ガーディアン紙などが今年1月に報じたように、マスク氏が安全上の懸念からデータを非開示にしてほしいと訴えたことでも話題になった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中