最新記事

戦争

プーチンに伝えたいこと──核で脅かすのは「想像力を放棄しているから」

What I Would Tell Putin

2022年7月5日(火)12時45分
田中煕巳(核廃絶活動家、日本原水爆被害者団体協議会代表委員)
田中煕巳

田中は原爆投下から3日後の爆心地帯で目にした光景を忘れられない ISSEI KATO-REUTERS

<ロシアによるウクライナ侵攻で核兵器使用が懸念されるなか、長崎での悲劇と戦争のない世界への願いを伝えたい。核の恐ろしさは兵器だけでなく、すべてを失い貧困の中を生き抜かなくてはならないこと>

前触れもなく、爆撃機が現れた。原子爆弾1発が投下され、中空で爆発した。1945年8月9日午前11時2分。原爆が長崎市を破壊した。

私は爆心地から3.2キロ離れた自宅の2階にいた。爆撃機の音が聞こえ、直後に白い光に囲まれた。即座に1階へ駆け下りてしゃがみ込み、それからすぐに意識を失った。

爆発音や爆風の記憶はない。気が付くとガラス戸の下敷きになっていた。奇跡的にもガラスは割れておらず、大けがもなく生き残ることができた。

丘が視界を遮っていたため、その日の悲劇を直接目にすることはなかった。爆心地帯に足を踏み入れたのは3日後のことだ。そのとき見たものは決して忘れられない。爆心地から半径2キロ以内のあらゆる場所に、死者や重傷者が横たわっていた。

広島や長崎での被爆者は、至近距離で致命的なダメージを受けていない場合、健康への影響や障害の程度はさまざまだ。幸運なことに、私は後年になっても、放射線被曝を原因とする癌などの原爆症が発症することはなかった。

わが家は母、兄、私、妹2人の5人家族だった。その7年前に病死した父は軍人だったが、敗戦後に年金が支給されなくなった。物質的にも精神的にも支えだった伯母ら親族が原爆で命を落とし、私たち家族は収入を完全に失った。

極度の貧困の中で生きなければならなかったことが、私にとっての原爆の影響だった。

第2次大戦中の科学技術の大きな進展で、兵器の性質は変化した。都市の破壊や民間人の大量殺戮が始まった。

核兵器はその最たる例だ。戦争での核兵器使用の許容は人道に反する。そんなことができるのは、戦争の直接的な被害者について、また破壊や殺戮が自分たちの身に起こる可能性について、想像しようともしないからではないか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中