最新記事

航空戦

ロシア空軍が弱いのは何もかも時代遅れだったから

Search WORLD Exclusive: Russia's Air War in Ukraine is a Total Failure, New Data Show

2022年5月26日(木)19時33分
ウィリアム・アーキン(元米陸軍情報分析官)

ロシアはウクライナに複数のダムボムを投下し、数発のレーザー誘導弾を発射してきたが、戦場以外の場所を攻撃するのに使ってきたのは、多くがミサイルだ。ベラルーシとロシアの地上から発射されたのはいずれも、ミサイルシステム「イスカンデル」から発射された弾道ミサイルや巡航ミサイル(合わせて630発)だ。艦船や潜水艦から発射されてきたのは、巡航ミサイル「カリブル」(ロシア版トマホーク)。クリミア沿岸からは、一握りの標的に向けて地対艦ミサイル「オニキス」が発射された。

空からは、戦術戦闘機や中型・大型戦闘機が、Kh-22/32、Kh-55/555、Kh-59 やKh-101など複数の空対地ミサイルをランダムに投下してきた。このほかに、極超音速ミサイルの「キンジャール」も12発発射した。

ウクライナ西部の標的を攻撃するには射程距離の問題があり、補給がうまくいかないために兵器を変更しなければならないこともあった。だが全体的に見れば、最大の問題はロシア軍があまり洗練されていないことだ。

ミサイル命中率は4割以下

「全体的に見て、ロシアのミサイルの命中率は半分をかなり下回る」と、米国防情報局(DIA)の匿名の職員は言う。この職員によれば、ロシアが撃つミサイルは10発のうち2、3発は飛ばないか、飛んでる途中で失速する。あとの2発は標的に到達しても起爆せず、さらに2、3発は照準に命中し損なう。「ロシアのミサイルの命中率は、40%にも達しない」

ウクライナ軍によれば、ウクライナの空域に入ったロシアの巡航ミサイルの10%近い110発撃ち落としたという。

「命中したとしても、狙いが何だったのかが問題だ」と、DIA職員は言う。「2日ほど飛行場と対空システムを攻撃してきたかと思えば、次は弾薬貯蔵庫、そして石油施設、工場、輸送網と、次々に目標が変わる。大した打撃はないし、後続の攻撃もない」

米軍流の戦略的空爆作戦は一度も試されていない。ウクライナの対空システムを破壊し損ねただけでなく、電力供給網や民間通信網も狙ってこないという。

「なぜゼレンスキーを黙らせないのか」と、空軍を退役した元軍人はいぶかる。「インターネットや通信を遮断するのは簡単ではないかもしれないが、試してみもしない」

彼によれば、ロシア空軍は米軍より30年遅れている。「彼らはここまで長引く作戦の準備ができていないし、量的な破壊ではなく効果を基準にした標的の選択の重要性がわかっていない。戦闘による損失の評価(BDA)も、動的ターゲティングのノウハウも持っていない」

だからロシア軍はザトカ橋の攻撃と攻撃の間に1週間もかかるのだ。戦果のほどを評価し、次の作戦を練るまでに1週間を要するからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中