最新記事

香港

「映画検閲法」に挑む新世代──90年代の香港映画ファンにこそ見てほしい

2022年4月22日(金)17時33分
クリスタル・チャウ
ビクトリア湾

『憂鬱之島』の1シーン。海を渡って文化大革命から避難した男性は、今も夜明けのビクトリア湾で泳ぐことを生涯の習慣としている COURTESY CHAN TZE WOON

<映画検閲法が成立しても、あえて微妙なテーマにも取り組む新世代の映画人たち。「最悪の香港」が「最高の映画」を生む>

中国が香港国家安全維持法を施行してから、もうすぐ2年。その「鉄のカーテン」は、かつて活況を呈した当地の映画界をも閉ざそうとしている。

香港では昨年10月、反体制活動を「たたえ」、「あおる」ような映画の上映を禁じる映画検閲法案が可決された。当局が有害と見なした映画のライセンスは取り消され、違反者には最高で禁錮3年の刑が科されることになる。

法案成立前の昨年6月にも、2019年の民主化デモをテーマにしたドキュメンタリー映画『理大囲城』の上映許可が土壇場で取り消された。これで映画検閲法が施行されたら、アジア(ばかりか世界)に冠たる香港映画も終わりだ──そう嘆き、あるいは予想する人は少なくない。

そのとおりかもしれない。実際、香港で製作される映画の本数は年間200本以上の新作が公開されていた1990年代前半の全盛期に比べて大幅に減っている。しかし新世代の映画人には、このまま香港映画を死なせるつもりはない。

中華圏のアカデミー賞といわれる金馬奨の候補にノミネートされた『少年』の共同監督である林森(ラム・サム)は「映画業界への包囲網が狭まっているのは確かだ」と語る

「でも創作の意欲を持ち続けていれば、それを実現する方法は必ず見つかる」

実際、『少年』は7万7000米ドルに満たない自己資金を元に、最低限のスタッフで19年半ばに撮影を始めた。香港で、いわゆる逃亡犯引き渡し条例をめぐる大規模デモが起きていた頃のことだ。

その後、新型コロナのパンデミックで制作活動は1年近く中断された。そして撮影と編集が終わった頃には、映画検閲法が成立。『少年』は暴力と自殺を「美化している」として上映禁止となり、配給会社は手を引いた。

「不可能」の文字はない

『少年』は、抵抗者たちが名も知らぬ仲間(「YY」と呼ばれる少女)を自殺させまいと奮闘するさまを描いた物語。先の見えない抵抗が若者の精神状態に及ぼす深刻な影響を捉えた作品だ。

報道によれば、当時は若者の自殺が急増していた。だからメッセージアプリ「テレグラム」で、ボランティアが自殺未遂に関する情報に目を光らせ、自殺を防ぐ上で重要な情報を提供していた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中