最新記事

飛行機

ウクライナが誇る世界最大の航空機、ロシアの攻撃で破壊される

2022年3月2日(水)12時40分
青葉やまと

1980年代ソ連で、再使用型宇宙往還機「ブラン」を輸送するために計画され1機のみ製造された Vasiliy Koba-wikimedia

<首都郊外の空港でメンテナンス中、攻撃に遭遇。世界に1機しかない巨大貨物機が失われた>

ロシアの侵攻を受け、ウクライナのアントノフ航空が所有する世界最大の貨物機「An-225ムリーヤ」が破壊された。首都キエフ郊外のホストメリ空港で整備を受けていたところ、ロシア側ヘリによる攻撃に遭った。

An-225ムリーヤは世界最大の飛行機であり、全長は84メートル、翼を含めた全幅は88メートルを超える。米CNNは、航空の世界で親しまれるAn-25が「ほぼカルト的ともいえる存在であった」と述べ、破壊は「航空業界に不安と悲しみをもたらしている」と伝えている。

RTS38O9S.JPG新型コロナのための医薬品を中国からポーランドに運ぶAn-225ムリーヤ、2020年 REUTERS/Gleb Garanich


ウクライナの軍事産業を統括する国営防衛企業ウクロボロンプロム社の説明によると、An-225は2月24日、ホストメリ空港敷地内のアントノフ社施設にて修理と定期メンテナンスを受けていた。

空港が激しいミサイル攻撃にさらされるようになると、同機に対し退避指令が出された。しかし、当時はエンジン6発のうち1発が解体修理中であったことから、即座に空港を発つことは叶わなかった。その後、ヘリによる攻撃を受けた際、戦闘に巻き込まれたという。

再建への熱意

ウクライナの隣国・ルーマニアのニュースメディア『ZMEサイエンス』は、「このような航空機は史上1機が製造されたのみだが、今では修復が効かないほど完全に破壊された」と報じている。

しかし、ウクライナ側は今後、An-225の再建を試みる方針だ。その道のりは非常に困難となる可能性がある。ウクロボロンプロム社は「空港の管理権がロシアの占領軍に乗っ取られており、同機に接近できないことから、現状では機体の状況と修理の可能性、および修復コストを評価することは不可能となっています」と述べ、復旧計画すら立てられない状況だと説明している。

現時点で同社は、復元に30億米ドル(約3450億円)以上の費用を要し、相当な時間がかかるだろうと予測している。最大の航空機は、ウクライナの誇りであった。同社はまた次のように述べ、ロシア側の責任を追求する構えだ。

「ロシアがAn-225ムリーヤを破壊しましたが、同機は占領者の費用負担において修復されることになるでしょう。」「ウクライナはこの侵略国家に確実に補償させるため、ありとあらゆる努力を払っていきます。」

世界最大の飛行機 電車車両を丸ごと収容

An-225は、数々のユニークな記録を生み出した航空機であった。英BBCは過去、その貨物室の長さは、ライト兄弟の初飛行の距離よりも長いと紹介している。航空ニュースを伝える『エアロタイム・ハブ』によると、電車の車両を丸ごと収容することが可能だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中