最新記事

飛行機

ウクライナが誇る世界最大の航空機、ロシアの攻撃で破壊される

2022年3月2日（水）12時40分
青葉やまと

1980年代ソ連で、再使用型宇宙往還機「ブラン」を輸送するために計画され１機のみ製造された　Vasiliy Koba-wikimedia

＜首都郊外の空港でメンテナンス中、攻撃に遭遇。世界に1機しかない巨大貨物機が失われた＞

ロシアの侵攻を受け、ウクライナのアントノフ航空が所有する世界最大の貨物機「An-225ムリーヤ」が破壊された。首都キエフ郊外のホストメリ空港で整備を受けていたところ、ロシア側ヘリによる攻撃に遭った。

An-225ムリーヤは世界最大の飛行機であり、全長は84メートル、翼を含めた全幅は88メートルを超える。米CNNは、航空の世界で親しまれるAn-25が「ほぼカルト的ともいえる存在であった」と述べ、破壊は「航空業界に不安と悲しみをもたらしている」と伝えている。

RTS38O9S.JPG新型コロナのための医薬品を中国からポーランドに運ぶAn-225ムリーヤ、2020年　REUTERS/Gleb Garanich


ウクライナの軍事産業を統括する国営防衛企業ウクロボロンプロム社の説明によると、An-225は2月24日、ホストメリ空港敷地内のアントノフ社施設にて修理と定期メンテナンスを受けていた。

空港が激しいミサイル攻撃にさらされるようになると、同機に対し退避指令が出された。しかし、当時はエンジン6発のうち1発が解体修理中であったことから、即座に空港を発つことは叶わなかった。その後、ヘリによる攻撃を受けた際、戦闘に巻き込まれたという。

再建への熱意

ウクライナの隣国・ルーマニアのニュースメディア『ZMEサイエンス』は、「このような航空機は史上1機が製造されたのみだが、今では修復が効かないほど完全に破壊された」と報じている。

しかし、ウクライナ側は今後、An-225の再建を試みる方針だ。その道のりは非常に困難となる可能性がある。ウクロボロンプロム社は「空港の管理権がロシアの占領軍に乗っ取られており、同機に接近できないことから、現状では機体の状況と修理の可能性、および修復コストを評価することは不可能となっています」と述べ、復旧計画すら立てられない状況だと説明している。

現時点で同社は、復元に30億米ドル（約3450億円）以上の費用を要し、相当な時間がかかるだろうと予測している。最大の航空機は、ウクライナの誇りであった。同社はまた次のように述べ、ロシア側の責任を追求する構えだ。

「ロシアがAn-225ムリーヤを破壊しましたが、同機は占領者の費用負担において修復されることになるでしょう。」「ウクライナはこの侵略国家に確実に補償させるため、ありとあらゆる努力を払っていきます。」

世界最大の飛行機　電車車両を丸ごと収容

An-225は、数々のユニークな記録を生み出した航空機であった。英BBCは過去、その貨物室の長さは、ライト兄弟の初飛行の距離よりも長いと紹介している。航空ニュースを伝える『エアロタイム・ハブ』によると、電車の車両を丸ごと収容することが可能だ。

次のページ映像：飛行するAn-225など
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議
2025.04.26

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ　トランプ氏
2025.04.26

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出
2025.04.26

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了　中国事業の
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中