最新記事

米軍事

「中国には奪われるな」南シナ海に沈没のF35C 米海軍、水深3000mの海底から回収

2022年3月4日(金)19時30分
大塚智彦
水没するF35Cライトニング

甲板をオーバーランし水没するF35Cライトニング Focus Tech / YouTube

<ステルス機がオーバーランし水没、さらにその動画が流出。さらなる失態は許されなかった>

米海軍第7艦隊は南シナ海で空母への着艦に失敗して海中に沈んだ最新鋭戦闘機F35Cライトニングの捜索、回収作業を行っていたが、3月2日に海底からの機体回収に成功したと3日に発表した。

1月24日に沈没したF35Cを巡っては事故海域の南シナ海の大半で一方的に海洋権益を主張している中国がF35Cのステルス性能や最新鋭のIT技術が満載の機体への関心から独自の機体発見回収に乗り出す可能性も指摘され、米海軍は総力を挙げての回収作戦を展開していた。

水深3000から3500メートルという深海であることから数カ月要するとの見方もあった作業は事故発生から37日間で回収に成功したことで、米海軍の機体回収に対する強い決意が反映される形となった。

着艦直後に炎に包まれ海面墜落

事故は1月24日、フィリピン・ルソン島西方の南シナ海で行動中の空母打撃群の空母「カールビンソン」の艦載機で上空での訓練飛行を終えたF35Cが空母飛行甲板への着艦に失敗した。

乗組員からネット上に漏洩した動画では、事故を起こしたF35Cは着艦直後に機体後方から出火。機体は炎に包まれて飛行甲板を進み、海面に墜落した。

機体はしばらく海面に浮いていたが、その後海底に沈没した。パイロットは緊急脱出してその後救難ヘリに無事収容された。この事故で空母乗組員6人が負傷してフィリピン・マニラの病院に緊急搬送されたが、命に別状はないと伝えられた。

機体が沈んだ南シナ海は中国が一方的に自国の海洋権益が及ぶ範囲とする「九段線」の海域とされ、中国側も軍事機密が満載されたF35Cの機体に強い関心を抱いて、米軍による機体発見回収が失敗した場合には独自に回収する可能性が指摘されていた。

中国側は会見で「事故機には関心ない」との公式の立場を示していたが、額面通りには受けとられていなかった。

懸命の作業で早期回収に成功

米海軍は事故発生を重視し、深海作業支援船「ピカソ」を沖縄から事故海域に急派すると同時に無人深海作業艇など複数の作業艦艇を現場に投入して、機体の発見と回収作業を急いでいた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

クルド系勢力のシリア暫定政権合流、トルコが歓迎 安

ワールド

豪、米の鉄鋼アルミ関税に対抗措置取らず 首相「代償

ワールド

米教育省、職員の半数を一時帰休に トランプ大統領の

ワールド

米国抜きで軍幹部会合、西側諸国 ウクライナ停戦後の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 3
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「腸の不調」の原因とは?
  • 4
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 5
    スイスで「駅弁」が完売! 欧州で日常になった日本食、…
  • 6
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 7
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 8
    トランプ=マスク独裁は許さない── 米政界左派の重鎮…
  • 9
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 10
    企業も働き手も幸せに...「期待以上のマッチング」を…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 4
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 5
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 6
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中