最新記事

ウクライナ侵攻

【ウクライナ侵攻軍事シナリオ】ロシア軍の破壊的ミサイルがキエフ上空も圧倒し、西側は手も足も出ない

‘They’re So Destructive’: Russian Missiles Could Dominate Ukraine’s Skies

2022年1月21日(金)17時56分
ジャック・デッチ(フォーリン・ポリシー誌記者・米国防総省担当)
イスカンデル

空の米軍優位は終わったかもしれない(写真は、ロシアの短距離弾道ミサイル「イスカンデル」。2015年の国際展示会で) Sergei Karpukhin-REUTERS

<ロシア軍はウクライナの首都上空を埋め尽くすほどのミサイルを援護に使いながら、ウクライナの奥深くまで進軍するだろう。空からの攻撃を得意としてきた米軍やNATO軍はもはや、近づくこともできないかもしれない>

アメリカの複数の当局者は、ロシアのウクライナ侵攻のやり方について懸念を募らせている。ロシア軍がウクライナに侵攻するときは、多数のミサイルが地上部隊を援護するだろう。一斉発射のミサイルが、ウクライナ首都キエフの上空を覆い、米軍やNATO軍の航空機は近づけなくなる。ウクライナの空港や滑走路、地上の防衛部隊も大打撃を受ける可能性が高い。

今週TikTokに投稿された複数の動画によれば、ロシアは既に、シリアで使用した核弾頭搭載可能な短距離弾道ミサイルシステム「イスカンデル」を前線に配備しているようだ。ミサイルは防水シートに覆われているものの、複数の兵器専門家がその輪郭から「イスカンデル」であることを特定した。

「イスカンデル」は新型コロナウイルスのパンデミックが発生した頃に、旧式の短距離弾道ミサイル「トーチカ」に代わって導入された。改造トラックの荷台から発射でき、ロシアの最新型レーダーシステムと連携させた場合、標的から約9メートル以内の高い命中精度を誇る。

だがもっと懸念されるのは、そのミサイル防衛システムを回避する能力だ。イスカンデルは空中で軌道を変えることができ、敵のミサイル防衛システムをかいくぐるためにデコイ(おとり)を撃つ機能も備えている(戦闘で使用されたことはまだないが)。

首都キエフも射程内か

ウクライナ国防省は1月19日、ロシアがウクライナとの国境近くにイスカンデル36基を配備し、その一部はウクライナの首都キエフを射程内に収めている可能性があるとの分析結果をメディアに提供した。

衛星画像の分析サービスを提供するマクサー・テクノロジーズがフォーリン・ポリシー誌に提供した画像からは、ロシアがウクライナとの国境近くの軍事訓練地ポゴノボに、戦車やミサイル発射装置の配備を進めていることが見て取れる。

イスカンデルの発射台からは、弾道ミサイルと巡航ミサイルの両方を発射することが可能で、専門家は、ロシアは簡単にウクライナの防空能力を圧倒することができると考えている。ロシアはさらに、長距離防空システムの「S400」を前線に配備する可能性もあるとみられる。

米シンクタンクのランド研究所でロシア軍の研究をしているダラ・マシコットは、「イスカンデルは、相手に壊滅的な打撃をもたらす」と指摘する。「飛行場や軍の基地などの標的に対して用いられ、その破壊力はかなりのものだ」

だが専門家たちが真に注目しているのは、イスカンデルと同時に用いられる可能性がある、そのほかの武器だ。たとえば自走式多連装ロケットランチャーBM27「ウラガン」や、戦車に搭載可能な自走火炎放射システム「TOS1」などだ。「(これらの武器が使われれば)ウクライナの防衛能力に大きな打撃と混乱をもたらすことになるだろう」とマシコットは述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中