最新記事

ウクライナ侵攻

【ウクライナ侵攻軍事シナリオ】ロシア軍の破壊的ミサイルがキエフ上空も圧倒し、西側は手も足も出ない

‘They’re So Destructive’: Russian Missiles Could Dominate Ukraine’s Skies

2022年1月21日(金)17時56分
ジャック・デッチ(フォーリン・ポリシー誌記者・米国防総省担当)

ロシアがウクライナに対して使う可能性のあるイスカンダルなどの武器には、歴史的なルーツがある。第2次世界大戦前、ソ連(当時)の軍司令官たちは「縦深攻撃」という戦闘スタイルを計画していた。装甲部隊を敵の後方にも送り、敵を包囲する戦術だ。

この戦術は東部戦線で、カチューシャ・ロケットを使って現実となった。そして冷戦期間中に技術が急速に進歩したことで戦術はさらに進化を遂げ、ソ連軍は精密誘導兵器と超小型回路を組み合わせ、ベルリンの壁から離れたところで、NATO部隊に精密爆撃を行う計画を立案した。

しかし1990年代までにはアメリカが、崩壊しつつあったソ連を自分たちの得意分野で打ち負かすことに成功した。第一次湾岸戦争の際おん「砂漠の嵐」作戦の中で、アメリカは空からの精密爆撃と、自走式多連装ロケット発射システムを使い、サダム・フセイン率いるイラクの戦車部隊を、ものの数日で排除した。

米国防総省の当局者たちによれば、ロシアが精密誘導兵器で大きな進歩を遂げ始めたのは、2000年代前半になってから。ウラジーミル・プーチン大統領と西側諸国の関係が悪化し始めた後のことだ(イスカンデルは2006年に導入され、2012年に改良された)。米軍の中には、これはロシアによく見られるパターンだとする見方もある。訓練不足を補うために、より大きな兵器を用いたがるというパターンだ。

米軍より優れた長距離ミサイル

空からの精密爆撃を得意とするNATOとは対照的に、ロシアは地上部隊がより奥深くまで進軍することができるように、イスカンデルのような可動式のミサイル発射システムを支援に使う。軍の近代化のために、ロシアが2010年代半ばに行った集中的な取り組みも、軍の進化を助けた。米国防総省は、ロシアが実施した2度の大規模軍事演習――ロシアの南側での紛争を想定したカフカス2012とカフカス2016――に注目した。米軍の複数の元将校は、ロシアの長距離ミサイルは、アメリカが所有するものよりも優れていると考えている。

かつて米軍の欧州軍司令官を務めたベン・ホッジス退役中将は、「長距離ミサイルは常に、ロシアの戦闘の要となる兵器だ」と指摘しする。「ロシア国内から、あるいはアゾフ海上の艦船からでも発射が可能だすると、かなり有利に立つことができる。ウクライナ国境からずっと奥にある指揮本部や交通の要所などの標的を攻撃することができるというのは、大きな強みだ」

ロシア軍は現在、2027年に完了予定の新たな近代化計画を進めているところだ(経済状況の悪化やウクライナ侵攻が長期化した場合の追加支出により、頓挫する可能性もあるが)。アメリカからの深刻な脅威に対抗するための、精密爆撃能力の強化や、地上部隊の改革などに資金を投じる内容だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン氏、和平案「合意の基礎に」 ウ軍撤退なけれ

ワールド

ウクライナ、和平合意後も軍隊と安全保障の「保証」必

ビジネス

欧州外為市場=ドル週間で4カ月ぶり大幅安へ、米利下

ビジネス

ECB、利下げ急がず 緩和終了との主張も=10月理
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ?
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 8
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中