最新記事

ヘルス

「他にやることは何もない」はずなのにコンドームが売れない!

2022年1月12日(水)19時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージ Photoboyko-iStock

<メーカーはガッカリ。コロナによる心へのナーバスな影響はもちろんだが、実はコンドームの売り上げ不振は物流によるものもある>

ビッグチャンス到来のはずが...

新型コロナウイルスによるパンデミックでロックダウンが始まった2年前、家にいるなら「セックスする以外に何もない」と思った人もいただろう。世界で販売される5分の1を製造する最大のコンドームメーカーであるマレーシアのカレックス(Karex)最高経営責任者ゴーミアン・キアット(GohMiah Kiat)氏もその一人で、彼は大きなビジネスチャンスに胸を高鳴らせていた。

しかしそれはぬか喜びだった。カレックスの売上高は過去2年間で40%減少。パンデミック期間に「安全」で「レクリエーション的」なセックスは、閉ざされた世界では決して簡単なことではないと判明した。

大口取引先が停止

カレックス同様に他のコンドームメーカーも振るわなかった。「デュレックス(Durex)」の製造元であるレキットベンキーザーの最高経営責任者であるラックスマン・ナラシムハン(Laxman Narasimhan)は、世界各地でロックダウンが始まりつつあった2020年4月には、性交渉の減少、不安レベルの増加、親密な機会の減少に伴い、コンドームの売り上げが落ちていることにすでに気づいていた。

コロナによる心へのナーバスな影響はもちろんだが、実はコンドームの売り上げ不振は物流によるものもある。つまり、性交渉が行われる場所への移動が阻害され、目的地の施設も稼働していない。カップルのセックスで使われるホテルやモーテル、旅先でのセックス、不貞のセックス...狭い家に大人数で暮らしている夫婦はホテルに頼ることも多かった、と前述のキアット氏。

またこの時に起きた重要なことは、政府と援助機関によるコンドームの配布停止だ。「たとえば、英国では、国民保健サービス(NHS)は、コビッドのためにほとんどの不要なクリニックを閉鎖し、コンドームを配る性的ウェルネスクリニックも閉鎖された」。これに伴って性的健康プログラムの一環として行なっていたコンドームの購入と配布を一時的に停止した。

政府と非営利団体は毎年何十億もの同大な単位でコンドームを購入しているから、影響は凄まじい。中国は家族計画プログラムの一環として毎年10億個のコンドームを無料で配ったり、ニューヨーク市では、毎年3,000万個以上のコンドームやその他の安全なセックス製品を提供してきた。

2016年、国連合同エイズ計画(UNAIDS)は2020年までに低中所得国で年間200億個のコンドームを購入し、配布することを目指しドナーを呼びかけ、2018年にはAIDSヘルスケア財団が37か国で6億個のコンドームを配布し。同年、全米家族計画連盟(PPFA)は3億ドルを支払った。

このような大規模なプログラムの中断と減速で、カレックスは2013年以来初めて通年で損失を計上した。そして2022年、レジャーや観光、航空産業への復活を切実に期待するのはコンドーム産業かもしれない。人々が自宅の寝室から抜け出す日をいまかと待ちわびている。

【参考記事】ニューヨーク当局が新型コロナ時代のセックス指針を公開「最も安全な相手は自分自身」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

商船三井の今期、純利益を500億円上方修正 市場予

ビジネス

午前の日経平均は続伸、米株高の流れを好感 徐々に模

ワールド

トランプ氏「BRICS通貨つくるな」、対応次第で1

ワールド

米首都の空中衝突、旅客機のブラックボックス回収 6
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプ革命
特集:トランプ革命
2025年2月 4日号(1/28発売)

大統領令で前政権の政策を次々覆すトランプの「常識の革命」で世界はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
  • 4
    今も続いている中国「一帯一路2.0」に、途上国が失望…
  • 5
    東京23区内でも所得格差と学力格差の相関関係は明らか
  • 6
    ピークアウトする中国経済...「借金取り」に転じた「…
  • 7
    「やっぱりかわいい」10年ぶり復帰のキャメロン・デ…
  • 8
    DeepSeekショックでNVIDIA転落...GPU市場の行方は? …
  • 9
    空港で「もう一人の自分」が目の前を歩いている? …
  • 10
    フジテレビ局員の「公益通報」だったのか...スポーツ…
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 3
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果が異なる【最新研究】
  • 4
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
  • 5
    緑茶が「脳の健康」を守る可能性【最新研究】
  • 6
    DeepSeekショックでNVIDIA転落...GPU市場の行方は? …
  • 7
    血まみれで倒れ伏す北朝鮮兵...「9時間に及ぶ激闘」…
  • 8
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 9
    今も続いている中国「一帯一路2.0」に、途上国が失望…
  • 10
    煩雑で高額で遅延だらけのイギリス列車に見切り...鉄…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のアドバイス【最新研究・続報】
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀…
  • 5
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「涙止まらん...」トリミングの結果、何の動物か分か…
  • 8
    「戦死証明書」を渡され...ロシアで戦死した北朝鮮兵…
  • 9
    中国でインフルエンザ様の未知のウイルス「HMPV」流…
  • 10
    失礼すぎる!「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中