最新記事

軍事

「新・日英同盟」の始まりを告げる英空母「クイーン・エリザベス」来航が残した宿題

2021年9月21日(火)18時05分
秋元千明(英国王立防衛安全保障研究所〔RUSI〕日本特別代表、大阪大学大学院招聘教授)


実験のための航海

まず、英国にとって空母の運用は2014年、軽空母「イラストリアス」が退役して以来のことであり、英国が6万5000トンという米国の空母に匹敵する大型の空母を実戦運用するのは初めてである。まして、その大型空母を英国の新戦略「グローバル・ブリテン」のもと、インド太平洋に進出させることも初めてであり、今回の航海は英国にとって多くの初体験を伴っている。

一口に空母を派遣すると言っても、空母の展開には防空や対潜水艦任務を専門とする随伴艦を含めた空母打撃群を編成しなくてはならない。今回の「クイーン・エリザベス」の航海には潜水艦を含めて10隻の艦艇が参加し、移動距離は4万8000キロ、3700人の乗組員が作戦に従事している。

そのような大規模の部隊が地球の裏側に展開するわけだから、当然ながら相当のコストとともに、航海中に時折、港に立ち寄り、乗組員の休養や艦艇の整備や修理、燃料や弾薬、食料の補給などを受ける必要があり、そのための寄港地を確保しなくてはならない。

ところが、世界中に基地を持つ米軍ならともかく、英国のインド太平洋での軍事的拠点は極めて限られており、現在ではオマーンのドゥクム、インド洋のディエゴ・ガルシア、シンガポールやブルネイ、オーストラリアに小規模の支援施設がある程度である。そのため、インド太平洋に展開した英国の空母打撃群は膨大な量の支援を派遣先の同盟国や友好国から提供してもらう必要がある。

また、英国から遠く離れたアジア地域で軍事作戦を指揮するためには衛星を介した地球規模の指揮通信、情報のシステム(C4ISR)を構築しなければならず、これも当面は米国との連携が必要になるだろう。

つまり、現在の英国の空母打撃群の展開は初めから同盟国との連携を前提にしたものであり、この点が単独で七つの海を支配したかつての大英帝国の海軍とは大きく違う点である。

例えば、今回、日本に来航した「クイーン・エリザベス」が搭載していたF35B戦闘機は英国空軍のものが8機なのに対して、米国本土から派遣された米海兵隊のF35Bは10機搭載されている。つまり、英米の混合編成にすることによって、空母の航空戦力を維持しているのである。

相互交換性

実は、英国のもともとの計画では、「クイーン・エリザベス」には12機ずつ2個飛行隊、計24機の英国空軍のF35Bが配備される予定だった。ところが、予算上の問題やF35Bの生産の遅れから、配備が大幅に遅れ、今回のインド太平洋展開に間に合わなくなった。(英国防省によれば、F35Bは2023年までに42機調達され、そのうち、24機が「クイーン・エリザベス」に配備される予定だという)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中