最新記事

軍事

「新・日英同盟」の始まりを告げる英空母「クイーン・エリザベス」来航が残した宿題

2021年9月21日(火)18時05分
秋元千明(英国王立防衛安全保障研究所〔RUSI〕日本特別代表、大阪大学大学院招聘教授)

akimoto20210921queenelizabeth-3.jpg

(左から)オランダ海軍のフリゲート艦エヴァーツェン、海上自衛隊の護衛艦いずも、英海軍の駆逐艦ディフェンダー、英空母クイーン・エリザベス、カナダ海軍のフリゲート艦ウィニペグ、海上自衛隊の護衛艦いせ、英海軍の給油艦タイドスプリング(9月9日) Royal Navy

そこで、航空戦力を補完するためにとられた苦肉の策が米軍との「相互交換性(Interchangeability)」であった。

これまで西側の同盟国の軍隊は互いの交流を深め、共同の作戦能力を獲得することを目的とした「相互運用性(Interoperability)」の向上に努めてきた。それに対して、「相互交換性」は、相互運用性をさらに拡大して、同盟国が互いに保有する装備や兵士を融通し合い、戦力を補完し合うという効率的な軍隊の運用方法であり、NATOが近年検討しているものだ。

つまり、米国本土から派遣された米海兵隊のF35Bの部隊は相互交換性を実現するため、言い換えれば英国の航空戦力の穴を埋めるために、英国軍の指揮下で空母艦載機として活動しているのである。実際の作戦任務で相互交換性が試されるのはこれが初めてであり、「クイーン・エリザベス」のアジアへの展開は相互交換性の初めての実証実験の場と言えよう。

早期警戒能力

今回の展開にあたってもう一つの重要な実験は、空からの脅威に対処する早期警戒能力の向上である。一般的に言って、海軍部隊にとっての脅威は戦闘機やミサイルなど空からの脅威と潜水艦による水中からの脅威、それに水上艦による脅威の三つに大別される。

このうち、空からの脅威に対しては、米国では空母に早期警戒機を搭載し、艦隊の上空に早期警戒機を配置することによって、水平線の彼方から接近する脅威に対処している。ところが、英国の空母は固定翼機を発進させるカタパルトを装備していないため、固定翼の早期警戒機を搭載することができない。

そのため、1982年のフォークランド紛争での英国海軍の艦隊は早期警戒能力が十分ではなく、ミサイル攻撃を受けて駆逐艦一隻を失った。

それ以来、英国海軍はヘリコプターに早期警戒用のレーダーを載せることによって対処してきた。特に、「クイーン・エリザベス」の運用にあたっては、搭載しているヘリコプター「マーリン」に装備するため「クロウズネスト」と呼ばれる最新型の早期警戒システムを開発し、運用する予定だった。

ところが、「クロウズネスト」は開発段階で技術上の問題に直面したため、配備が大幅に遅れ、運用の開始予定も2021年9月にまでずれ込んでしまった。

それでは「クイーン・エリザベス」のアジア展開に間に合わないため、軍事産業はなんとか間に合わせようと初期のシステムを急きょ作り上げ、出港直前の2021年4月に納入したのである。したがって、「クロウズネスト」は配備されたとはいえ、まだ試験運用の段階にある。

このように「クイーン・エリザベス」は完全な作戦能力を保有しないまま日本へ向けた長い航海に臨んだのであり、逆に言えば、英国はそうまでしてインド太平洋への関与や日本との関係の強化を重視しているのである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウ代表団、今週会合 和平の枠組み取りまとめ=ゼレ

ビジネス

ECB、利下げ巡る議論は時期尚早=ラトビア中銀総裁

ワールド

香港大規模火災の死者83人に、鎮火は28日夜の見通

ワールド

プーチン氏、和平案「合意の基礎に」 ウ軍撤退なけれ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ?
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 8
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中