最新記事

テロリスクは高まるか

アフガニスタンはなぜ混迷を続けるのか、その元凶を探る

THE ROOT OF THE CHAOS

2021年9月1日(水)11時30分
新谷恵司(東海大学平和戦略国際研究所客員教授)

首都カブール近郊でタリバンとの対立姿勢を示す群衆 REUTERS/Stringer

<大国の支配と反乱を繰り返した悲劇の国家。その原因は外国の分断統治か、辺境国家の宿命か>

「帝国の墓場」の異名を持つアフガニスタンで、また1 つ「帝国」が敗れた。超大国アメリカである。

イスラム主義勢力タリバンの「復活」は何を意味するのか。なぜこの国では混乱が収まらないのか──。その答えは、アフガニスタン人とは何者か、アフガニスタンとはどのような国かを理解せずに(あるいは知りながら)、近代的な領域国家の概念で管理せんとした大国による分断統治にヒントがあるだろう。

イギリスのノーベル文学賞作家ドリス・レッシングは、著書『アフガニスタンの風』(邦訳・晶文社)の中でソ連の侵攻から7年目の1986年にパキスタンからアフガニスタンに入った時のことを、次のように語っている。

一団のムジャヒディンがホテルの木陰の芝生にすわっている。総勢九人。......顔立ちがそれぞれまったく違うことに、わたしは改めて感心してしまう。アフガン人が説明しはじめた。「アフガニスタンは起源もまちまちな多種多様の民族が集まった国だ。必ずしも互いに好意をもっているわけではない。......侵略者にたいしては団結して戦っている」(同書96ページ)

アフガニスタンを構成する最大民族は、約42%を占めるパシュトゥン人だ。次いでタジク人27%、ハザラ人9%(以下、ウズベク人、遊牧民、トルクメン人、バローチ人)、などとなっている。

アフガニスタンとはアフガン人の国(スタン)という意味だが、アフガンとはペルシャ語でパシュトゥンのことである。

つまり、あのあたりにはアフガン人が住んでいるのでアフガニスタンだという、曖昧な線引きで長らく認識されてきた地域だ。それも、アフガン人は全体の4割で、国土に標高7690メートルの最高峰を有するヒンドゥークシュ山脈が横たわっている。人々は渓谷の中で、部族を単位に暮らしを営んできた。

それを「アフガニスタンは多民族国家である」などという、近代的な領域国家の概念でくくろうとするので無理が生じるのだ。

2001年10月から始まった米英両軍と多国籍軍による「不朽の自由作戦」でテロリストを撃破した後は、アフガニスタンに自由で民主的な国民国家を建設する、という目標設定がなされた。

これがそもそもの間違いであったと、今になって評論家たちが口をそろえている。もちろん、それは01年の時点においても、ほとんど誰もが知っていたことである。「帝国の墓場」という言葉と共に。

日本も「全てを失う」側に

では、どうすれば良かったのか?筆者は当時、日本政府の復興支援政策の立案実施の中枢にいた友人に話を聞いた。結論としては、日本は欧米、特にアメリカの間違ったアプローチには気が付いていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

再送-インタビュー:トランプ関税で荷動きに懸念、荷

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック上昇、トランプ関税

ワールド

USTR、一部の国に対する一律関税案策定 20%下

ビジネス

米自動車販売、第1四半期は増加 トランプ関税控えS
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中