最新記事

韓国事情

中国と韓国、文化起源を巡る対立が激化している

2021年8月27日(金)17時00分
佐々木和義

キムチ、端午の節句、鍼治療、オンドル......中韓文化論争が激化している Reuters

<中国と韓国の間で食品等の文化起源を巡る対立が続いている>

韓国の大手食品メーカーが欧州に向けて輸出したインスタントラーメンなどから発がん性物資の代謝産物が検出された。欧州連合(EU)当局が各国に当該商品の回収を通知すると、中国メディアが大々的に報道した。

新型コロナウイルス感染症の影響で世界的に「巣ごもり」生活者が増え、インスタント食品の消費が拡大するなか、中国メディアは韓国メーカーの失速が、中国メーカーの好機になると報じたが、中国と韓国の間で食品等の文化起源を巡る対立が続いている。

韓国インスタントラーメンから発がん性物資検出をめぐって

2021年8月6日、EUの食品飼料緊急警報(RASFF)システムが、韓国の食品メーカー、農心の「海鮮タンメン」と八道の「ラポッキ」から基準値を上回る2-クロロエタノール(2-CE)が検出されたと発表し、欧州各国に商品の回収とリコールの実施を促す通知を行った。2-CEは発がん性物質に指定されているエチレンオキサイドの代謝産物で、2-CE自体は発がん性物質に分類されていない。

韓国食品医薬品安全庁が製造工場の調査を行い、国内用と輸出用の「海鮮タンメン」の原料と輸出用「ラポッキ」の粉末スープから2-CEが検出されたが、摂取しても健康に害を与える量ではないと発表した。農心も国内向けと輸出向けは生産ラインが異なるため国内向けは問題ないと述べたが、同じ工場で生産している以上、安全とは言いきれないと不安視する声が韓国内で上がっている。

RASFFの措置を受け、昨年、キムチ論争の端緒を開いた環球時報が反応した。中国国営メディアの環球時報が英語版のグローバルタイムスに「農心の欧州市場の打撃で中国ラーメンが機会をうかがっている」と題する記事を掲載し、中国メーカーの好機と報じたのだ。中国新聞坊も「韓国ラーメン会社が発がん物質基準値の最大148倍を超える事故を起こした」と題した記事で詳細に報道した。

韓国と中国、キムチの起源をめぐる論争勃発

2020年、中国と韓国のキムチの起源をめぐる論争が勃発した。同年11月、中国四川省眉山市の「泡菜(パオツァイ)」が国際標準化機構(ISO)の認証を受けると、環球時報が「キムチ(泡菜)宗主国、韓国の恥辱」と報じたのだ。「泡菜」は野菜を塩漬けにした発酵食品で、キムチは中国では「朝鮮泡菜」「韓国泡菜」と呼ばれている。

【参考記事】韓国と中国、「キムチ論争」勃発

中国と韓国のメディアが論争を繰り広げ、中韓双方の人気ユーチューバーや駐韓米国大使、国連駐在中国大使が論争に加わった。また中国共産党の中央政治法律委員会が「韓国の『キムチ論争』は文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と述べるなど両国の軋轢が高まった。

論争が続いていた21年3月、韓国ドラマに「中国産ビビンバ」が登場。中国メーカーの番組内広告だったが、「中国がビビンバの起源まで主張している」という声まで出たほどだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中