最新記事

ドキュメント 癌からの生還

マクドナルド化する医療「それが、あなたに最適な治療なのか?」

AT A CRITICAL POINT

2021年7月21日(水)11時45分
金田信一郎(ジャーナリスト)

当然の帰結として、医師と患者との間に、深い溝ができていく。

浜松オンコロジーセンター院長で内科全般や癌治療に当たる渡辺亨は、地域住民の治療や医療相談を受ける傍ら、医療情報サイトを開設して多くの癌患者や家族と交流してきた。そして、こう警鐘を鳴らす。

「患者の間に、医者に対する不満が渦巻いている。その原因は、医師のコミュニケーション能力の低下にある。患者がどんな医療を求めているのか、一緒に話し合って決めることができない」

患者が動けば未来は変わる

マニュアル化された医療を続けた弊害──。それは近い将来、大きな修正を迫られるかもしれない。海の向こうでは既に変化が起きている。

1990年代のエビデンス革命が欧米を覆ったあと、2000年代に揺り戻しのごとく「ナラティブ(物語)に基づいた医療(NBM)」が英国を起点に広がっていった。NBMとは、患者が語る「病の物語」という主観的体験に基づいた治療を指す。医師が患者と対話し個別対応する必要性を訴え、臓器ごとの最適医療だけでは患者の病理は改善しないケースがあると指摘した。

変化を決定付ける論文も発表される。2016年、「エビデンス医療の成果と限界」と題された論文が英インペリアル・カレッジ・ロンドンから発表された。その趣旨はこうだ。

世界の主要な疾患では先端医療が進んだが、患者の少ない難病には焦点が当てられにくくなっている。それは、大規模な臨床試験でエビデンスを測るには患者がそろわず、コストや時間がかかり過ぎるからだ。「数値基準」や「過去のルール」に縛られていれば、医療の進歩が止まってしまう──。

そして方向転換の議論が沸き上がる。エビデンス医療は当初から、内包するリスクが指摘された。提唱者のサケット自身が、エビデンス医療が「クックブック・メディスン(料理本医療)」として国家や医療保険の経費節減策になることを危惧していた。

日本の医療は、この罠に落ちているのかもしれない。財政緊縮という政府目標のために、標準治療を示す診療ガイドラインが料理のマニュアル本のごとく推奨される。その縮図として、日本人の死亡原因1位の癌の治療現場では、患者の物語を見ない画一的な治療が続いている。

「世界で新しい治療法や薬が開発されているのに、日本の癌治療の現場は昔のまま。その矛盾が破綻寸前のところまで来ている。大きな変革を起こさなければならない」

中村は癌治療を劇的に進化させる現実的なシナリオが必要だという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国、企業に緊急支援措置へ 米関税受け大統領代行が

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中