最新記事

ソーシャルメディア

インフルエンサーってどのくらい稼いでいるの? ズバリ答えます

Influencer Reveals Exactly How Much She Earns

2021年7月8日(木)17時30分
ケイト・ファウラー
スター・ホーロイド(インフルエンサー)

バズれば高収入が得られるが、何の保障もない。それだけの価値はある? Urupong-IStock

<TikTokフォロワー数70万人のイギリス人女性インフルエンサーが、「お金の話はノー」という業界のタブーを破る>

今や企業のマーケティングに欠かせぬ存在になったインフルエンサー。いったい彼らはどのくらい稼いでいるのか。大いに気になるところだが、この業界ではお金の話はタブー。

そこで、イギリスのインフルエンサーがフォロワーの好奇心に応えてくれた。

その人の名はスター・ホーロイド。Tik Tok で70万人弱、インスタグラムで5万4000人超のフォロワーを抱える彼女は、今年4月から6月までの3カ月間にソーシャルメディアで稼いだ金額を7月5日にTik Tokで明かした。

「これは釣りじゃない。ぶっちゃけ全部教えちゃう」彼女はまず、そう前置き。お金の話をすればコメント欄が荒れるのは分かっているが、それは覚悟の上だと付け加えた。このテーマで動画を制作したのは、多くの人に聞かれるし、「コンテンツ制作業界では、こういう話をする人はあまりいない」から。

webc210708_influencer2.jpeg
「ここまでやってこられたことを誇りに思う」と言うホーロイド  Star Holroyd/TikTok


インスタで小遣い稼ぎ

Tik Tokには一定の条件をクリアした動画投稿者に報酬を与えるクリエーター・ファンドという仕組みがあり、ホーロイドもその対象になっている。今年3月末時点で彼女のファンドには634.11ポンド(873.63ドル)の報酬が入っていたが、6月末時点ではその金額は1000.81ポンド(1378.84ドル)。つまり3カ月で366.70ポンド(505.21ドル)稼いだことになる。1日の稼ぎは最低で2ポンド(2.76ドル)、最高で33ポンド(45.46ドル)だった。

2つ目の収入源は単発の仕事。ホーロイドは、某企業の依頼でイギリス英語のスラングをテーマにしたTik Tokアカウントを立ち上げ、フォロワー数を伸ばすプロジェクトを手伝った。契約上の理由からか、彼女はこの仕事で得た報酬を明かさなかったが、関わったのは立ち上げ初期だけだという。

アフィリエイトも収入源の1つだ。インスタグラムでは「スワイプアップ」機能を使って企業のサイトにリンクを貼れる。フォロワーがサイトに飛んで商品を買えば、売上げの数パーセントが還元される。ホーロイドによれば、企業によってレートは異なるが、彼女の場合は8〜12%のコミッションが入るという。この3カ月のコミッション収入はざっと400ポンド(約550ドル)。ちなみに彼女が見せたスクショでは、前週の稼ぎは82.99ポンド(114.34ドル)となっていた。

これらの稼ぎでは少なすぎる? そう、もう1つ大物が控えている。

@starholroyd

I actually tell you exactly how much! Feel free to ask any genuine questions - I'll try my best to answer! #learnontiktok #howmuchmoneyimake #fyp

original sound - Star Holroyd
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中