最新記事

デジタル資産

話題のNFT(非代替性トークン)とは? デジタル絵に75億円:その仕組みと危険性

2021年4月5日(月)18時30分
青葉やまと

一方、NFTが扱うものはその名の通り、ノン・ファンジブル(代替不可能)だ。例えばデジタルアートを購入したとして、他の作品とランダムに交換されるようなことがあっては困るだろう。ほかにも、特定の選手のトレーディング・カード、座席指定つきのコンサート・チケット、ゲーム内で育成したキャラクターなどは、どれもノン・ファンジブルだ。NFTは、このように代替不可能なアイテムの所有権を主な対象としている。

一部では会員権などにも応用されている。米フォーブス誌は2019年、誌面上のオンライン広告を非表示にできる有料会員権をNFTの形で販売した。権利が不要となった場合、第三者に売却することが可能だ。買い手にとって無駄がなく、より気軽な加入を促す効果があるとして注目を浴びた。

作品乗っ取りに無価値化...... 起き始めているリスク

新たな可能性を拓くNFTだが、危険性も指摘されている。過熱するNFTがいっときのバブルに終わるのではないかとの警戒感は根強い。米CNNは、「批評家たちはこれら(NFT)が大いに問題を抱えたものであり、弾けるのを待つバブルだと指摘している」と述べている。

さらに、信頼性を逆手に取った行為も発生している。米公共放送局のNPRは、バンクシーの作風によく似た作品のNFTが1億円で落札されたものの、他のアーティストによるフェイク作品であったという一件を取り上げている。いくらNFT自体が強固な技術で守られていても、そもそもNFTの発行者がアーティストと無関係となれば、その価値の根底が揺らぐことになる。

類似のケースとして、アートの乗っ取り被害も深刻だ。英テレグラフ紙によると、あるアーティストはTwitter上で公開している自作アートの画像を盗用され、作品の所有権を第三者によって無断で販売されてしまったという。取引所によってはNFT発行の際、製作過程の画像のアップロードを求めるなど確認を行なっているが、万全ではない。

別のリスクとしては、高額でNFTを購入したとしても、数年後には機能しなくなる可能性がある。NFTには作品自体は含まれず、作品が公開されている場所へのリンクだけが記述される。通常のウェブページにリンク切れが発生しがちなように、購入したNFTがリンク切れの状態になってしまうことは起こり得る。

こうなると、NFTを持っていたとしても、何に対する所有権だったのかを証明できるかは不透明だ。ネット上にデータを分散保持するIPFSという解決策が導入されつつあるが、米ヴァージ誌は、その上でさらにリンク切れになっている事例を複数確認したと伝えている。著名DJのスティーヴ・アオキ氏の作品など、おそらく高額で譲渡されたであろうNFTもリンク切れの状態が確認された。

とはいえ、大極的にはNFTへの期待感は大きく、用途をより広げていく動きが活発だ。現在はデジタルデータを主な対象としているが、将来的には不動産の所有権など、現実世界のモノの取引への応用も想定される。ユニソックスという実験プロジェクトでは、限定版の実物の靴下をもらう権利がNFTとして売りに出され、780万円を超える値で取引された。

いっときのバブルを越えた広がりを見せるのか、今後のNFTの動向が注目される。


People are paying millions for digital collectibles 'NFTs' - What to know about this digital asset


Beeple Explains The Absurdity Of NFTs | So Expensive

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱

ワールド

「影の船団」に偽造保険証書発行、ノルウェー金融当局

ワールド

焦点:対日「相互関税」24%、EU超えに政府困惑 

ワールド

OPECプラス8カ国、カザフの超過生産巡り協議へ 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中