最新記事

デジタル資産

話題のNFT(非代替性トークン)とは? デジタル絵に75億円:その仕組みと危険性

2021年4月5日(月)18時30分
青葉やまと

一方、NFTが扱うものはその名の通り、ノン・ファンジブル(代替不可能)だ。例えばデジタルアートを購入したとして、他の作品とランダムに交換されるようなことがあっては困るだろう。ほかにも、特定の選手のトレーディング・カード、座席指定つきのコンサート・チケット、ゲーム内で育成したキャラクターなどは、どれもノン・ファンジブルだ。NFTは、このように代替不可能なアイテムの所有権を主な対象としている。

一部では会員権などにも応用されている。米フォーブス誌は2019年、誌面上のオンライン広告を非表示にできる有料会員権をNFTの形で販売した。権利が不要となった場合、第三者に売却することが可能だ。買い手にとって無駄がなく、より気軽な加入を促す効果があるとして注目を浴びた。

作品乗っ取りに無価値化...... 起き始めているリスク

新たな可能性を拓くNFTだが、危険性も指摘されている。過熱するNFTがいっときのバブルに終わるのではないかとの警戒感は根強い。米CNNは、「批評家たちはこれら(NFT)が大いに問題を抱えたものであり、弾けるのを待つバブルだと指摘している」と述べている。

さらに、信頼性を逆手に取った行為も発生している。米公共放送局のNPRは、バンクシーの作風によく似た作品のNFTが1億円で落札されたものの、他のアーティストによるフェイク作品であったという一件を取り上げている。いくらNFT自体が強固な技術で守られていても、そもそもNFTの発行者がアーティストと無関係となれば、その価値の根底が揺らぐことになる。

類似のケースとして、アートの乗っ取り被害も深刻だ。英テレグラフ紙によると、あるアーティストはTwitter上で公開している自作アートの画像を盗用され、作品の所有権を第三者によって無断で販売されてしまったという。取引所によってはNFT発行の際、製作過程の画像のアップロードを求めるなど確認を行なっているが、万全ではない。

別のリスクとしては、高額でNFTを購入したとしても、数年後には機能しなくなる可能性がある。NFTには作品自体は含まれず、作品が公開されている場所へのリンクだけが記述される。通常のウェブページにリンク切れが発生しがちなように、購入したNFTがリンク切れの状態になってしまうことは起こり得る。

こうなると、NFTを持っていたとしても、何に対する所有権だったのかを証明できるかは不透明だ。ネット上にデータを分散保持するIPFSという解決策が導入されつつあるが、米ヴァージ誌は、その上でさらにリンク切れになっている事例を複数確認したと伝えている。著名DJのスティーヴ・アオキ氏の作品など、おそらく高額で譲渡されたであろうNFTもリンク切れの状態が確認された。

とはいえ、大極的にはNFTへの期待感は大きく、用途をより広げていく動きが活発だ。現在はデジタルデータを主な対象としているが、将来的には不動産の所有権など、現実世界のモノの取引への応用も想定される。ユニソックスという実験プロジェクトでは、限定版の実物の靴下をもらう権利がNFTとして売りに出され、780万円を超える値で取引された。

いっときのバブルを越えた広がりを見せるのか、今後のNFTの動向が注目される。


People are paying millions for digital collectibles 'NFTs' - What to know about this digital asset


Beeple Explains The Absurdity Of NFTs | So Expensive

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中