SNSは大統領を「検閲」していい

世界最大のビジネスメディアをうたうフォーブス誌は、トランプ一派の排除をより力強く呼び掛けた。トランプがそそのかした反乱は「熱心に何度も繰り返されてきた嘘の塗り重ね」に根差すと、同誌のランドール・レーン記者は指摘している。

米企業はトランプの報道官を務めた者たちを雇ってはならないと、レーンは忠告する。彼らは一人残らず、「潜在的な偽情報拡散器」と見なされるからだという。

トランプの表現の自由は奪われてなどいない。彼は記者会見を開くことも、プレスリリースを発表することも、窓から大声で主張を叫ぶこともできる。

特筆すべきことだが、アップルは事前にパーラーに対して、人々の身の安全を損なうコンテンツを削除するよう求めていた。だが、警告は無視された。パーラーはもはや（今のところ）死に体だ。それはそれで仕方がない、としか言いようがない。

＜本誌2021年1月26日号掲載＞