最新記事

感染症対策

スイス、変異種めぐり英国人スキー客に自己隔離要請 混乱したドタバタ劇

2021年1月5日(火)19時30分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

感染対策を訴える標識が立てられているスイスのスキー場  DENIS BALIBOUSE - REUTERS

<年末のスイスで起きたイギリス人スキー客めぐる混乱は、今後世界各国でも起きるのか?>

自己隔離 正確な数の把握は難しい

スイス南部ヴァレー州は名峰マッターホルンのふもとのスキーリゾート地ツェルマットをはじめ、各地でスキーが楽しめる。同州の西側にあるスキーリゾート地ベルビエ(ヴェルビエ)では、イギリスからの観光客約200人が、新型コロナウイルス感染予防措置の10日間の自己隔離を守らず姿を消していたことがクリスマス直後にわかり、スイスはもとより、日本やヨーロッパ諸国でも大きく報じられ注目が集まった。

ベルビエは、スキーツーリズムの新時代の発展を促進しようと2013年から始まったワールド・スキー・アワードで、2019年、スイスのベストスキーリゾートに選ばれたほど評判が高い。

スイス放送協会によると、ヴァレー州は新型コロナウイルス変異種のために、同州に滞在中および同州をすでに去ったイギリスと南アフリカからの観光客を特定しようとしているが、その数を正確に推定することは困難だという。

スイス政府は変異種の感染拡大を防ぐため、12月14日以降にイギリスと南アフリカからスイスに入国した人(スイス国籍保持者も含む)に外出せず、他人との接触を避ける10日間の自己隔離を義務付けた。これは自宅や滞在施設にこもるだけでなく、スイス入国後にスイス当局への報告も伴う。自己隔離をしない人に対しては罰金を課す場合がある。

この措置がスイスで公に発表されたのは12月21日。発表の1週間前の入国に戻ってカウントし即刻自己隔離を強いられたため、驚いたイギリス人観光客は多かったはずだ。同時に、21日をもって両国からの観光客の入国は禁止となった。

州内で、取り締まりは実施していた

ヴァレー州のジャン-ベルナルド・モワ健康振興会長によると、12月14日以降に州全体で特定されたイギリスからの観光客は863人、南アフリカからの観光客は13人、計876人だった(前出スイス放送協会)。863人のうち291人はスイス連邦内務省保健局から得たリストを利用し、残る585人は各観光局や自治体からの情報だという。

しかしモワ会長にとって、この863人は一部の数に過ぎない。収集したデータでは、イギリスと南アフリカ両国からの観光客は、たとえばツェルマットには125人、ベルビエには114人だったという。だが実際にはそれ以上いたことは明らかで、当局に自己報告しなかったり、取り締まった時にチェックできなかった漏れがあるとみられる。

とはいえ、モワ会長いわく、ヴァレー州は初めからイギリス人の追跡を非常に真剣に行ってきて、同健康振興会が州内で150回取り締まったことは州警察へ報告済みだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米3月求人件数、昨年9月以来の低水準 解雇件数9カ

ビジネス

トランプ氏、ベゾス氏に電話で抗議 アマゾンが関税費

ワールド

米自動車関税軽減、国内で車両生産の全メーカーが対象

ビジネス

米CB消費者信頼感、4月は5年ぶり低水準 期待指数
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 6
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 9
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中