最新記事

代替仮説

感染症流行の数理モデル「SEIRモデル」は限界　英国政府に代替仮説を提言する科学者たち

2020年6月8日（月）17時30分
松岡由希子

カール・フリストン教授「ドイツ人には何らかの免疫があるのかもしれない」.....UnHerd-YouTube

＜イギリスで科学的な見地から新型コロナウイルス感染拡大防止策への助言を政府に行っている非常時科学諮問委員会を代替するために、独立機関が作られ英国政府に代替仮説を提示している......＞

イギリスでは、医療や学界の専門家からなる非常時科学諮問委員会（SAGE）が科学的な見地から新型コロナウイルス感染拡大防止策への助言を政府に行っているが、その活動は公にされておらず、透明性に欠けるとの批判もある。

政府の専門家委員会を代替する独立機関が設立され仮説を提言

2000年から2007年まで政府主席科学顧問官を務めた英ケンブリッジ大学のデイビッド・キング名誉教授ら、科学者や医師12名は、2020年5月4日、非常時科学諮問委員会を代替し、科学的根拠に基づく提言を英国政府に行う独立機関として「インディペンデントSAGE」を創設した。英国政府に代替仮説を提示し、よりよい戦略の策定につなげるのが狙いだ。また、議論の様子を動画サイト「ユーチューブ」で配信し、透明性を担保したうえで、開かれた議論を国民に広く促している。

Independent SAGE 28 May press conference on schools reopening


「インディペンデントSAGE」で感染症数理モデルを担っているのが、ヒトの脳機能の数理モデルを構築したことでも知られる、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）の神経科学者カール・フリストン教授だ。フリストン教授は、米国の物理学者リチャード・ファインマンの理論を応用し、神経生物学の動的因果モデリング（DCM）によって、新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行を数学的構造でとらえ、その原因を解明しようとしている。

フリストン教授は、この手法により「首都ロンドンでは、入院患者数が4月5日にピークを迎え、その5日後、死亡者数がピークに達する。5月8日までには状況は改善し、行動制限を緩和できるようになるだろう」と予測。実際にボリス・ジョンソン首相が行動制限の緩和を発表したのは5月10日であり、これまでのところ、フリストン教授の予測は、ほぼ正しい。

ドイツの死亡者数が少ない理由は、検査体制が充実しているからではない

また、この手法により、国ごとの感染状況を比較することも可能だ。フリストン教授は、新型コロナウイルス感染症による死亡者数が多い英国と比較的少ないドイツとを比較し、5月16日、未査読の研究論文を「アーカイブ」で公開した。

これによると、ドイツの死亡者数が英国よりも少ない理由は、検査体制が充実しているからではなく、ドイツ人が英国人よりも新型コロナウイルス感染症にかかりにくく、重症化しづらいためであることが示された。フリストン教授は英紙ガーディアンのインタビューで「様々な原因が考えられるが、ドイツ人には何らかの免疫があるのかもしれない」と述べている。

フリストン教授が提唱する動的因果モデリングに対して、既存の感染症数理モデルは、履歴データを曲線に合わせ、外挿法によって将来を推定する。フリストン教授は「データという観察可能な部分から、現象の表面を見ているにすぎない」と批判する。

感染症流行の数理モデル「SEIRモデル」は限界がある

また、フリストン教授は、感染症流行の数理モデルとして広く用いられている「SEIRモデル」についても、その限界を指摘する。「SEIRモデル」は、「感染症に対して免疫を持たない者」、「感染症が潜伏期間中の者」、「発症者」、「感染症から回復して免疫を獲得した者」の4種類に分類される必要があるが、フリストン教授は、新型コロナウイルス感染症で無症状病原体保有者が存在することを挙げ、「『感染症から回復した』とは、どのような状態を意味するのだろうか」と指摘している。

次のページ動画：「ドイツは免疫学的な「暗黒物質」を持っているかもしれない」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：フィリピンの「ごみゼロ」宣言、達成は非正
2025.01.18

ワールド

イスラエル政府、ガザ停戦合意を正式承認　19日発効
2025.01.18

ビジネス

米国株式市場＝反発、トランプ氏就任控え　半導体株が
2025.01.18

ワールド

ロシア・イラン大統領、戦略条約締結　20年協定で防
2025.01.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプ新政権ガイド
特集：トランプ新政権ガイド
2025年1月21日号（1/15発売）

１月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼いでいるプロゲーマーが語る「eスポーツのリアル」
  • 2
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べている」のは、どの地域に住む人？
  • 3
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲うウクライナの猛攻シーン　「ATACMSを使用」と情報筋
  • 4
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 5
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 6
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者…
  • 7
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 8
    「搭乗券を見せてください」飛行機に侵入した「まさ…
  • 9
    「ウクライナに残りたい...」捕虜となった北朝鮮兵が…
  • 10
    雪の中、服を脱ぎ捨て、丸見えに...ブラジルの歌姫、…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は？...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 3
    睡眠時間60分の差で、脳の老化速度は2倍！ カギは「最初の90分」...快眠の「7つのコツ」とは？
  • 4
    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ･ラブ、メーガン…
  • 5
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 6
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲う…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼い…
  • 9
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 10
    大麻は脳にどのような影響を及ぼすのか...? 高濃度の…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    大腸がんの原因になる食品とは？...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】
  • 3
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は？...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 4
    夜空を切り裂いた「爆発の閃光」...「ロシア北方艦隊…
  • 5
    インスタント食品が招く「静かな健康危機」...研究が…
  • 6
    ロシア軍は戦死した北朝鮮兵の「顔を焼いている」──…
  • 7
    TBS日曜劇場が描かなかった坑夫生活...東京ドーム1.3…
  • 8
    「涙止まらん...」トリミングの結果、何の動物か分か…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    「戦死証明書」を渡され...ロシアで戦死した北朝鮮兵…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中