最新記事

ワクチン

コロナ感染拡大は、ポリオや麻疹のワクチン予防接種に深刻な影響

2020年5月13日(水)18時20分
松岡由希子

ポリオワクチン予防接種を受けるパキスタンの少年、2016年 REUTERS/Akhtar Soomro

<WHOは、新型コロナウイルス感染予防策として人と人との物理的距離を確保する必要があることから、大規模なワクチン予防接種キャンペーンを停止するよう指示している......>

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は、ポリオ(急性灰白髄炎)や麻疹などのワクチンの予防接種にも深刻な影響をもたらしている。ワクチンで予防可能な疾患(VPD)による死亡者数は世界全体で年間150万人と推計されるが、ワクチンの予防接種が停止もしくは延期されることにより、今後、世界各地で、このような疾患が流行するおそれも懸念されている。

WHOはワクチン予防接種キャンペーンの停止を指示

世界保健機関(WHO)は、新型コロナウイルス感染予防策として人と人との物理的距離を確保する必要があることから、2020年3月26日付のガイドラインで、大規模なワクチン予防接種キャンペーンを停止するよう指示した。

WHOやアメリカ疾病予防管理センター(CDC)、国連児童基金(UNICEF)らで構成されるイニシアチブ「世界ポリオ撲滅推進活動(GPEI)」では、対象国に対して、ポリオワクチン予防接種キャンペーンを6月1日以降に延期し、新型コロナウイルス感染症の発生状況をふまえたうえで実施の是非を再評価するよう助言している。

GPEIを率いるWHOのマイケル・ザフラン博士は、米誌サイエンスで、「2つの酷い状況にはまり込んでいる」と述べ、ポリオと新型コロナウイルスとのジレンマに陥っている現状を認めたうえで、「選択の余地はない。ポリオワクチン予防接種キャンペーンによって新型コロナウイルスの感染拡大につながってはならない」と説いている。

新型コロナウイルスが終息後、放置された別の疾病が脅威に

野生株ポリオウイルス(WPV)が今もなお発生しているパキスタンでは、4月以降、新型コロナウイルスの感染が拡大し、感染者数が5月12日時点で3万2081人にのぼる一方で、ポリオワクチン予防接種キャンペーンの停止に対する懸念も広がっている。

パキスタンにおける2019年の野生株ポリオウイルスの発生件数は147件で、2020年もこれまでに43件が確認されている。パキスタンでは、5歳未満の子どもを対象としてポリオワクチン予防接種キャンペーンを定期的に実施。

新型コロナウイルスが終息後、放置された別の疾病が脅威に

2020年2月のキャンペーンでは、4000万人の子どもがポリオワクチンを接種したが、独メディアのドイチェ・ヴェレ(DW)によると、4月だけで4000万人以上の子どもがポリオワクチンの定期予防接種の機会を失ったという。

パキスタンのように、人口が急速に増加し、医療体制が脆弱な国では、ワクチン接種をはじめとする疾病予防策が不可欠だ。パキスタン医師会(PMA)の事務総長カイサル・サジャド医師は「パキスタンでは、新型コロナウイルス感染症が終息したあと、それまで放置してきた別の疾病の脅威が高まり、状況がより悪化してしまうかもしれない」と懸念を示している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中