最新記事

中国

猫のコロナ感染率は15%――「人→猫」「猫→人」感染は?

2020年4月12日(日)19時15分
遠藤誉(中国問題グローバル研究所所長)

新形コロナで休館の米ジョージア水族館 子猫が「探索」 ATLANTA HUMANE SOCIETY/REUTERS

3月末、ベルギーで人から猫への感染例が報告されたが、ほぼ同時に中国の二つの研究所が猫の新型コロナ感染に関する論文を発表した。軽症・無症状感染者を自宅待機させる日本では知っておいた方がいいかもしれない。

ベルギーの場合

これに関しては日本でも少なからぬメディアが報道しているが、3月27日、ベルギーの保健当局は新型コロナウイルスに感染している人から、自宅で飼っていた猫にコロナが感染したと発表した。ベルギーでは初めての例とのこと。

ブリュッセル・タイムズによると、飼い主の女性にコロナの症状が現れてから一週間ほど経ったころ、飼い猫に嘔吐や呼吸困難あるいは下痢などの症状が出たため検査してもらったところ、新型コロナウイルス陽性であることが判明。ベルギーの保健当局は「これは特殊な事例だ」としているが、香港ではコロナ感染者の飼い犬がコロナに感染したという事例も報告されている。

この二つは単発の事例で、全体的にどういう傾向にあるのかは分からなかった。

猫やフェレットは感染しやすいが犬は感染しにくい

ところが奇しくもほぼ時を同じくして、中国のハルビン獣医研究所が3月30日、

Susceptibility of ferrets, cats, dogs, and different domestic animals to SARS-coronavirus-2""という論文のプレプリント(preprint=正式に査読付き学術誌に掲載される前の学術論文の最終版)を発表した。

日本語で書けば「フェレット、猫、犬および他の国内動物に関する新型コロナウイルス(SARS-coronavirus-2)の感染のしやすさ」という感じである。

4月8日になるとアメリカの学術誌「サイエンス」に正式に掲載されたことから、CNNやロイターが報道し、日本のメディアでも報道されることになった。

この論文の結論をひとことで言えば、「猫やフェレットは感染しやすいが、犬、豚、鶏、鴨などは感染しにくい」ということである。

ただ実験方法が高濃度の新型コロナウイルスを猫の鼻に強く噴霧したりなど、非常に人為的で、その後の「処分」に関しても残酷な面があるので、そう詳細に論文内容を分析しようという気持ちを抱かせない。

それに比べると次にご紹介する論文は非常に自然であるだけでなく、コロナ感染が蔓延している人類にとっては必読と思われるので、詳細に考察してみたい。

猫のコロナ感染率は15%

発表時期から言って、なんとも「奇しくも」だが、4月1日に、プレプリント論文"SARS-CoV-2 neutralizing serum antibodies in cats: a serological investigation"というプレプリントサーバーに掲載され公表された。

論文のタイトルを日本語で書けば「猫におけるSARS-CoV-2(新型コロナウイルス)の中和血清抗体 : 血清学的考察」となる。作者はQiang Zhang(張強)博士や彼の指導教官(いずれも華中農業大学微生物学国家重点実験室教授)や武漢ウイルスセンターの研究者たちだ。

研究結果をひとことで言うならば、「武漢における新型コロナウイルス肺炎発生後の猫を102匹選んで検査した結果、約15%(正確には14.78%)が陽性を示した(コロナ感染していた)。コロナ肺炎発生前の猫では陽性反応はない(感染していない)」ということである。

つまり「猫は、人間がコロナ肺炎に罹っていない(ウイルス感染していない)状態ではコロナ肺炎に罹ることはなく(ウイルス感染することはなく)、人間がコロナ肺炎に罹った時にのみコロナ肺炎に罹る」という、これまでの研究にはない、新しい知見を与えてくれたという意味で、この論文の価値は大きい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪3月住宅価格は過去最高、4年ぶり利下げ受け=コア

ビジネス

アーム設計のデータセンター用CPU、年末にシェア5

ビジネス

米ブラックロックCEO、保護主義台頭に警鐘 「二極

ワールド

ガザの砂地から救助隊15人の遺体回収、国連がイスラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中