最新記事

感染症対策

パンデミックの拡大局面変えるか　新型コロナウイルス抗体検査に希望の光

2020年3月31日（火）09時22分

免疫は数カ月か

抗体検査の可能性が前面に出てくる一方で、トランプ米大統領は今後数週間のうちに、人が集まる機会を減らす「ソーシャル・ディスタンス（社会的距離）」と「自宅待機」の勧告を緩和することを検討している。トランプ大統領支持派のあいだでは、こうした政策は米国経済に与える打撃が大きすぎると主張している。米国民の約半数が自宅待機を命じられており、多くの学校・企業が期間を定めずに閉鎖中だ。

24日、トランプ大統領は「復活祭（イースター）までには米国経済を再開したい」と述べた。

だが、さらなる感染拡大を引き起こす恐れなしに各種機関や企業の活動を再開することは難しい。国内の大半の地域で、新型コロを診断するための検査が不十分だからだ。

23日、ホワイトハウスの新型コロナウィルス対策特別チームのデボラ・バークス博士は、指先から血液を採取するシンプルな抗体検査が重要な役割を果たす可能性があり、連邦政府はCDC版の抗体検査の完成を待つつもりはない、と述べた。

バークス博士は23日のホワイトハウスにおける記者会見で、「すでに開発されたものもいくつかある。シンガポールで使われているものにも注目している」と述べた、「品質を非常に重視している。偽陽性は好ましくない」

この場合の「偽陽性」とは、実際には免疫がないのに「ある」という結論に至りかねない誤判定を言う。

「ストレイツ・タイムズ」紙の報道によれば、米デューク大学とシンガポール国立大学（NUS）の提携によるデュークNUSメディカルスクールの研究者らは、約90％の精度を示す抗体検査を迅速に開発し、その後、さらに信頼性の高い高度なバージョンを導入したという。

感染症の専門家は、2003年に出現したSARS（重症急性呼吸器症候群）など他のコロナウィルスに関する研究を参考に、COVID－19に対する免疫は数ヶ月、あるいは1年以上維持されるのではないかと話している。ただし彼らは、COVID－19に関して免疫がどれくらい続くのか正確に知る方法はなく、個人差もありうるだろうと警告している。

アイオワ大学教授のスタンリー・パールマン博士（微生物学・免疫学）は「数ヶ月は免疫が維持されるかもしれない」と言う。「だが正直なところ分からない。これは非常に重要な問題だ」

パールマン博士は、現在市場に登場しつつある新たな抗体検査の多くは、非常に効果的かもしれないが、研究者らはそれを裏付けるためにデータを見たがっていると話す。

「すでに感染した人を全員見つけられるくらい感度が高いことが望ましい」とパールマン博士は言う。「だが、他のコロナウィルスまで検知してしまうような手当たり次第のものは困る」

（翻訳：エァクレーレン）

Chad Terhune　Allison Martell　Julie Steenhuysen

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は？
・｢アメリカの新型コロナウイルス死者、20万人に上る可能性も」国立感染症研究所所長
・中国､感染しても無症状者は統計に反映せず　新型コロナウイルス感染爆発｢第2波｣の懸念 

cover200407-02.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月7日号（3月31日発売）は「コロナ危機後の世界経済」特集。パンデミックで激変する世界経済／識者7人が予想するパンデミック後の世界／「医療崩壊」欧州の教訓など。新型コロナウイルス関連記事を多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：もう賄賂は払わない、アサド政権崩壊で夢と
2025.01.19

ワールド

アングル：政治的権利に目覚めるアフリカの若者、デジ
2025.01.19

ワールド

尹大統領の逮捕状発付、韓国地裁　本格捜査へ
2025.01.19

ワールド

アングル：フィリピンの「ごみゼロ」宣言、達成は非正
2025.01.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプ新政権ガイド
特集：トランプ新政権ガイド
2025年1月21日号（1/15発売）

１月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼いでいるプロゲーマーが語る「eスポーツのリアル」
  • 2
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べている」のは、どの地域に住む人？
  • 3
    「搭乗券を見せてください」飛行機に侵入した「まさかの密航者」をCAが撮影...追い出すまでの攻防にSNS爆笑
  • 4
    感染症に強い食事法とは？...食物繊維と腸の関係が明…
  • 5
    女性クリエイター「1日に100人と寝る」チャレンジが…
  • 6
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 7
    フランス、ドイツ、韓国、イギリス......世界の政治…
  • 8
    失礼すぎる！「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性…
  • 9
    オレンジの閃光が夜空一面を照らす瞬間...ロシア西部…
  • 10
    本当に残念...『イカゲーム』シーズン2に「出てこな…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は？...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 3
    睡眠時間60分の差で、脳の老化速度は2倍！ カギは「最初の90分」...快眠の「7つのコツ」とは？
  • 4
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼い…
  • 5
    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ･ラブ、メーガン…
  • 6
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲う…
  • 7
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 8
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 9
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 10
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    大腸がんの原因になる食品とは？...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】
  • 3
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は？...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 4
    夜空を切り裂いた「爆発の閃光」...「ロシア北方艦隊…
  • 5
    インスタント食品が招く「静かな健康危機」...研究が…
  • 6
    TBS日曜劇場が描かなかった坑夫生活...東京ドーム1.3…
  • 7
    「涙止まらん...」トリミングの結果、何の動物か分か…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    「戦死証明書」を渡され...ロシアで戦死した北朝鮮兵…
  • 10
    「腹の底から笑った！」ママの「アダルト」なクリス…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中