最新記事

感染症対策

パンデミックの拡大局面変えるか　新型コロナウイルス抗体検査に希望の光

2020年3月31日（火）09時22分

昼夜を問わず何千人もの新型コロナウイルス検査が米国で進む中、新しい血液検査が、このウイルスへの免疫を持つ人を発見できるチャンスをもたらそうとしている。写真は3月17日、ボスニア・ヘルツェゴヴィナのサラエボで撮影（2020年　ロイター/Dado Ruvic）

昼夜を問わず何千人もの新型コロナウイルス検査が米国で進む中、新しい血液検査が、このウイルスへの免疫を持つ人を発見できるチャンスをもたらそうとしている。感染を封じ込め、経済を正常な状態に戻すための闘いにおいて、これが局面を大きく変える可能性を秘めている。

複数の学術研究機関、医療関係企業が、こうした血液検査の開発を急いでいる。軽症・無症状の感染者が持つ抗体を迅速に特定できる。現在行われているような診断検査、つまり感染を確認するために鼻を綿棒でぬぐって検体を採取する、なかなか受けられない場合もある手法とは異なるものだ。

ニューヨーク市にあるマウント・サイナイ・アイカーン医科大学のフロリアン・クラマー教授（ワクチン学）は、「最終的には、こうした抗体検査が、誰がこの国を正常な状態に戻せるのかを突き止めるのに貢献するかもしれない」と語る。「いち早く通常の生活に戻り、すべてを再スタートさせられるのは、免疫を持った人だろう」

クラマー教授を中心とする研究者らは、「COVID－19（新型コロナウイルス感染症）」に関する米国発の抗体検査の1つをすでに開発した。教授の研究室は、検査薬の主要成分を他の機関に配布し、検査手順を共有することに忙殺されているという。

教授は今週、患者から得られた検体の検査を始められるよう、研究成果を自大学の臨床研究所に持ち込んでいる。

抗体検査は、診断検査が当初直面したような官僚主義的なハードルに邪魔されることはないだろう。米食品医薬品局（FDA）は先月ルールを緩和し、体液を対象とする検査は、FDAにおる完全な検証・承認を経ずに商品化可能になっている。

カリフォルニア州のバイオメリカや韓国の検査機器メーカー、スゲンテック<253840.KQ>など、すでにいくつかの民間企業は、新型コロナの抗体を検出する血液検査キットを米国外で販売している。

バイオメリカによれば、同社の検査キットの販売価格は10ドル以下で、すでに欧州・中東から発注を受けているという。ニューヨークのチェンビオ・ディアグノスティクスは、同社の抗体検査キットは400万ドル相当の注文をブラジルから受けたと述べ、米国内でも複数の機関が同検査キットの調査を予定しているという。

こうした検査は比較的低コストで簡単であり、指先を針で刺して採取した血液を用いる。10─15分で結果が得られるものもある。診断検査よりもはるかに容易に、感染検査の範囲を拡大できる可能性がある。

研究者や感染症専門家によれば、この新型ウイルスに対する免疫がどれくらい持続するのか、検査の精度はどうか、どうやって検査を展開するのかといった問題は数多く残っているという。今のところ、ウイルスを撃退した人がどれくらいいるのかは分からない。

一部の公衆衛生の専門家や臨床医によれば、検査の範囲をもっと拡大していくのであれば、医療従事者や救急隊員が優先されるべきであるという。医療スタッフのなかで免疫が確認されれば、彼らは検疫の対象とならずに、急増の一途をたどる新型コロナウィルス患者の治療を続けることができるからだ。

ミネソタ大学医科大学院のアダムス・ダドリー教授は「もし自分がすでに感染し、治癒していたとすれば、できるだけ早く最前線に戻りたい」と話す。「その場合、私はある期間の免疫を備えた、実質的に疾病を阻止できる『コロナ・ブロッカー』になれるだろう」

次のページ抗体検査は「非常に魅力的」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ソフトバンクＧ、オープンＡＩに追加出資　最大5.9
2025.04.01

ビジネス

大企業・製造業ＤＩは4期ぶり悪化、非製造業は91年
2025.04.01

ワールド

ブラジル前大統領、ルペン氏公職追放を「左派的司法活
2025.04.01

ワールド

中国軍、台湾周辺で陸海軍・ロケット部隊の合同演習
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中