最新記事

月探査

「月の砂」から酸素を抽出、実用化に向けてテストプラント開設

2020年1月24日(金)17時10分
松岡由希子

アポロ11号で月面調査時に付けられた足跡  NASA / Buzz Aldrin

<欧州宇宙機関(ESA)は、月のレゴリス(堆積物)から酸素を効率的に抽出する新たな手法を開発した、と発表した......>

月に酸素は存在しないが、月面に積もった土や岩の細粒物、砂れき、塵などのレゴリス(堆積物)は、重量のうちの40%から45%を酸素原子で占めている。

これらの酸素原子は鉱物や硝子といった物質と化学結合して酸化物を形成するため、酸素として利用するためには、酸化物から酸素を抽出しなければならない。従来、水素原子によって酸化物を還元して水を生成し、さらに水を電気分解して酸素を分離するという手法が用いられてきたが、プロセスが複雑で、効率が低く、実用性に乏しいと考えられてきた。

粉末状のレゴリスを直接、電気分解する

欧州宇宙機関(ESA)は、2019年10月9日、「英グラスゴー大学の博士課程に在籍するベス・ロマクス研究員らの研究チームが、欧州宇宙機関からの助成のもと、月のレゴリスから酸素を効率的に抽出する新たな手法を開発した」と発表した。

moon-oxygen.jpg

この手法は、イオン性の固体を高温にして融解させてこれを電気分解する「溶融塩電解」により、従来の還元プロセスを省き、粉末状のレゴリスを直接、電気分解するのが特徴だ。一連の研究成果は、学術雑誌「プラネタリー・アンド・スペースサイエンス」に掲載されている。

研究チームによる実験では、月のレゴリスの化学的性質や粒子のサイズを正確に再現したレゴリスシミュラント(月面模擬砂)をメッシュかごに投入し、電解質として塩化カルシウムを加え、摂氏950度まで熱したうえで、電流を流してレゴリスから酸素を抽出。15時間で75%の酸素を抽出し、50時間で96%の酸素を抽出することに成功した。利用可能な状態で抽出された酸素は全体の3分の1にとどまったものの、今後の改善次第で、その効率性を高められる余地は十分にあるという。また、レゴリスシミュラントから酸素を除去したことで、副産物として合金も生成された。

activities_in_a_Moon.jpg宇宙基地イメージ図 ESA

2020年代半ばには、テストプラントを月で稼働させる

欧州宇宙機関(ESA)では、このような研究成果をふまえ、2020年1月17日、オランダ西部ノールドウェイクの欧州宇宙技術研究センター(ESTEC)に専用テストプラントを開設した。

「溶融塩電解」によるレゴリスシミュラントからの酸素抽出手法のさらなる改善をすすめるとともに、これによって生成される合金の活用についても研究をすすめる計画だ。2020年代半ばには、レゴリスから酸素を抽出するテストプラントを月で稼働させることを目標としている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中