最新記事

医療

中国の肺炎対策は（今のところ）合格点

2020年1月20日（月）11時40分
ダニエル・ルーシー（ジョージタウン大学非常勤教授）、アニー・スパロウ（マウント・サイナイ医科大学助教）

1月25日の旧正月（春節）前後には数億人が中国内外を移動する（2018年、上海の鉄道駅の様子）　Aly Song-REUTERS

＜2002年のSARSでは感染拡大を招いたが、中国の保健当局は今回、謎の新型肺炎発生から約1カ月で原因ウイルスを特定し、その遺伝子情報を世界と共有した。これから1カ月は、当局の見立てが正しいかどうかを検証する重要な機会となる＞

中国南部でSARS（重症急性呼吸器症候群）が2002年に確認され世界に広がった当初、中国当局はその事実を隠そうとして感染拡大を招いた。

今回は違う。

2019年12月に湖北省武漢市で初の感染例が報告されると、中国の保健当局は約1カ月で原因が新型コロナウイルスであることを特定。その遺伝子配列情報を世界に知らせて、各国が迅速に検査態勢を整えられるようにした。

とりわけこの時期は、インフルエンザなど呼吸器系疾患を引き起こす感染症が流行しやすく、新型コロナウイルスが原因だとすぐに見極めるのは容易ではない。それだけに、遺伝情報を迅速に世界と共有したことは極めて有意義だ。

今回の流行の原因を探る上で最大のヒントとなるのは、初期の感染者が武漢市の海鮮市場（水産物だけでなく生きた動物も扱っている）に出入りしていたことだろう。その全員が12月8日から1月2日までの間に肺炎とみられる症状を訴えた。

ウイルスに接触してから発熱や咳、呼吸が苦しくなるなどの症状が表れるまでの潜伏期間は、まだはっきり分かっていない。1月半ばの段階で死者は2人。ただ、SARSのときは世界で1700人を超える医療従事者が感染したのに対して、今回の新型コロナウイルスにさらされた可能性のある医療従事者419人のうち、感染者は今のところゼロだ。

武漢の海鮮市場と新型肺炎の関連が明らかになったのは1月1日。武漢市はその日のうちに市場の閉鎖を決定して、即日実行した。これにより新たな感染者が報告されるペースは大きく下がった。

感染源の動物を探せ

一部の報道のとおり、このウイルスが人から人に容易に感染しないのであれば、武漢市全体に蔓延したり、旅行者を介して世界中で大流行したりするとは考えにくい。1月25日の旧正月（春節）前後には数億人が中国内外を移動する。この1カ月は、その見立てが正しいかを検証する重要な機会になるだろう。

いま急がれているのは、感染源となった動物を特定することだ。これには、1月7日に新型コロナウイルスが分離・同定された後、中国の研究者たちが開発したウイルス検査方法が使われることになるだろう。そして感染源となった動物が分かれば、武漢市をはじめ中国内外の市場で扱われている同じ動物が検査されることになる。

次のページWHOも重要なサポート役を果たしてきた
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、イラン核施設への限定的攻撃をなお検討=
2025.04.19

ワールド

米最高裁、ベネズエラ移民の強制送還に一時停止を命令
2025.04.19

ビジネス

アングル：保護政策で生産力と競争力低下、ブラジル自
2025.04.19

ワールド

焦点：アサド氏逃亡劇の内幕、現金や機密情報を秘密裏
2025.04.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプショック
特集：トランプショック
2025年4月22日号（4/15発売）

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪肝に対する見方を変えてしまう新習慣とは
  • 3
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず出版すべき本である
  • 4
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 5
    トランプが「核保有国」北朝鮮に超音速爆撃機B1Bを展…
  • 6
    「2つの顔」を持つ白色矮星を新たに発見！磁場が作る…
  • 7
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 8
    ロシア軍高官の車を、ウクライナ自爆ドローンが急襲.…
  • 9
    ロシア軍が従来にない大規模攻撃を実施も、「精密爆…
  • 10
    ロシア軍、「大規模部隊による攻撃」に戦術転換...数…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 3
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる？」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 4
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 5
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？.…
  • 6
    パニック発作の原因とは何か？...「あなたは病気では…
  • 7
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 8
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 9
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 10
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 3
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 4
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 9
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 10
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中