最新記事

予測

冗談なの？ 20年後のデスクワーカーの姿を予測した人形が過激すぎて話題に

2019年10月29日（火）18時00分
松岡由希子

20年後のデスクワーカーの姿を予測した等身大モデル「エマ」- Fellowes

＜20年後、人々の身体がどのように変化するおそれがあるのかを予測した等身大の人形の姿が過激すぎて話題に......＞

酷い猫背に丸々と太った腹、足はむくみ、カサカサの肌で、目は充血している──。20年後のデスクワーカーの姿を予測した等身大モデル「エマ」が公開され、そのグロテスクな容姿が話題となっている。

20年後、人々の身体がどのように変化するおそれがあるのか

「エマ」は、オフィス製品メーカーのフェローズが行動未来学者のウィリアム・ハイアム氏ら、人間工学や労働衛生などに精通する専門家とともに実施した調査をもとに「デスクワーカーの働き方や職場環境が改善されなければ、20年後、人々の身体がどのように変化するおそれがあるのか」を表現したものだ。

姿勢の悪い状態が長時間続くと猫背になり、長時間座りっぱなしだと、運動不足で腹部が丸く太り、血流が悪くなって足の静脈がこぶ状に浮き出る「下肢静脈瘤」になってしまう。コンピュータスクリーンを長時間見つづけるとドライアイになって目が充血し、同じ動作の繰り返しによって手首が腫れる。また、オフィスの人工照明に長時間さらされて肌が荒れ、劣悪な空気環境で鼻毛や耳毛が伸びる。ストレス性の湿疹を発症することもある。

調査チームでは、1日6時間程度、ほぼ座りっぱなしで仕事をしている英国、フランス、ドイツのデスクワーカー約3000名を対象にアンケートを実施した。その結果、回答者の50％が眼精疲労、49％が腰痛、48％が頭痛に悩まされており、およそ7割が薬剤に頼って症状を緩和させていることがわかった。また、回答者の25％以上が職場環境の改善をすでに求めているが、十分な対策はまだ講じられていない。

いうまでもなく、職場環境は、労働生産性や収益性にも大きな影響を及ぼす。従業員の病気に伴う生産性低下により、英国では年間770億ポンド（約10兆7900億円）規模の損失が出ており、ドイツでも750億ユーロ（約9兆円）規模の損失が出ているとみられる。また、フランスでは、従業員が年間17日、病気休暇をとっている。

1日6時間程度、ほぼ座りっぱなしで仕事をしている

調査チームは、このような調査結果をふまえ、デスクワーカーには、定期的に休憩を取ることや、座りっぱなしにならずに適度に動くことを勧めている。また、企業側に対し、職場での健康管理の一環として、人間工学に基づいたデスクや椅子などを導入し、最適な仕事場を備えることで、デスクワーカーの健康維持につなげるべきだと説く。

調査レポートをまとめたハイアム氏は、英紙インディペンデントの取材において「一連の調査結果は、労働環境の改善に向けて、企業と労働者がただちに行動すべきであることを示している。職場での生活を大胆に変えなければ、オフィスで健康を害してしまう」と警鐘を鳴らしている。

次のページ動画：20年後のデスクワーカーの姿？　等身大人形「エマ」
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝急落、ダウ1679ドル安　トランプ関
2025.04.04

ワールド

関税に対する市場の反応、想定されていた＝トランプ氏
2025.04.04

ワールド

米「ＮＡＴＯに引き続きコミット」、加盟国は国防費大
2025.04.04

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル対円・ユーロで6カ月ぶり安値、ト
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中