最新記事

米軍事

米空母で自殺が流行?1週間で3人、7月から4人

Three US Navy Sailors Commit Suicide Within One Week

2019年9月26日(木)14時38分
ケビン・ビリングズ

乗組員の自殺が相次ぐ米空母ジョージ・H・W・ブッシュ Hannah McKay-REUTERS

<空母ジョージ・H・W・ブッシュで兵士の自殺が相次ぎ、海軍の自殺率増加が問題に>

同じ空母に乗り組む米海軍の兵士3人が1週間足らずの間に相次いで自殺し、海軍における自殺率の増加に注目が集まっている。

9月14日と19日に自殺した3人の兵士の遺体が、いずれも基地外で発見されたと、米海軍専門誌ネイビー・タイムズが第一報を伝えた。3人は現在バージニア州沖に停泊中の空母ジョージ・H・W・ブッシュの乗組員で、自殺はそれぞれ別個に行われた。

海軍の報道官ジェニファー・クラッグ中佐によると、まず航空武器整備一等航海士の遺体が9月14日に見つかった。次いで19日に主任電子・核技能兵と飛行士がやはり遺体で発見された。

7月16日に自殺したもう一人の乗組員を加えると4人目で、同艦では自殺が「流行」しているのではないかという憶測も流れているが、クラッグはこれを否定する。少なくとも9月に死んだ3人は同じ部門に配属されたことはなく、それぞれの死の関連性を示す証拠はないという。

<参考記事>米海軍の潜水艦で女性乗組員の「レイプリスト」、艦長は解任

空母ジョージ・H・W・ブッシュの司令官であるショーン・ベイリー艦長がこれらの自殺についてフェイスブックに投稿したが、現在は削除されている。

海軍では自殺が急増

クラッグによれば、これでこの空母に乗り組む兵士の自殺は、過去2年間で5人になった。兵士の心理的動揺に対処するため、心理療法専門の即時対応チームが派遣されたという。

「1人の乗組員として、また仲間として、彼らは3人の死を深く悼んでいる。互いに支え合い、慰めが必要な仲間に手を差し伸べている」と、クラッグはネイビー・タイムズに寄せた声明で述べている。

<参考記事>米軍の新兵器は「サイボーグ兵士」、DARPAが開発中

米海軍では2016年以降、男女の兵士の自殺が急増。自殺率は2006年の2倍以上に上っている。

今年に入ってもこの傾向は続き、1月1日から9月5日までに現役の兵士と予備兵を合わせて50件の自殺が確認されている。

米国防総省によれば、米軍全体では現在、年間に10万人当たり、20.1人の自殺者が出ている。

20191001issue_cover200.jpg
※10月1日号(9月25日発売)は、「2020 サバイバル日本戦略」特集。トランプ、プーチン、習近平、文在寅、金正恩......。世界は悪意と謀略だらけ。「カモネギ」日本が、仁義なき国際社会を生き抜くために知っておくべき7つのトリセツを提案する国際情勢特集です。河東哲夫(外交アナリスト)、シーラ・スミス(米外交問題評議会・日本研究員)、阿南友亮(東北大学法学研究科教授)、宮家邦彦(キヤノングローバル戦略研究所研究主幹)らが寄稿。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

東京ガス、米シェブロンとシェールガス共同開発 テキ

ワールド

中国軍、台湾周辺で軍事演習開始 頼総統を「寄生虫」

ワールド

トランプ氏、CHIPS法監督と投資促進へ新組織 大

ビジネス

新理事に中村調査統計局長が昇格、政策の企画立案を担
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中