最新記事

スパイ

機密情報の漏洩を止める最善策は、スパイの処罰ではなく「許し」

The (Spy) Doctor Is In

2019年7月13日(土)10時34分
ジェフ・スタイン

ILLUSTRATION BY ALEX FINE

<国家に莫大な損失をもたらす二重スパイを止めるには、自首できる受け皿が必要だとベテラン精神科医が提言>

また裏切られた。わが国の諜報員が敵側に寝返った。アメリカにいると、そんなニュースを嫌というほど聞かされる。2月には司法省が、機密情報をイランに流したとして元米軍人のモニカ・ウィットを起訴した。彼女は空軍で防諜任務に就き、その後も国務省に出入りしていた。ほかにも過去2年間で2人のCIA要員が、中国側に情報を売ったとして逮捕されている。

スパイ映画ならいいが、これは実害を伴う深刻な事態だ。このCIA要員2人の裏切りで、中国内に潜伏していた工作員や協力者20人ほどが検挙され、CIAの情報網は「壊滅的」な打撃を受けたとされる。13年にイランに亡命したウィットも仲間の諜報員や協力者の名前などをイラン側に渡した疑いがある。

この世にスパイ活動がある限り、必ず裏切り者はいる。CIAもFBIも国防総省も寝返り防止の対策を練ってきたが、なかなか成果は上がらない。

そこで、ある精神科医が過激な提案を持ち出した。彼の名はデービッド・チャーニー。長年にわたり多くの裏切り者との面談を重ねてきた人物だ。その秘策とは「許し」。自首してくれば大目に見てやろう、である。

ロシアや中国に国家機密を売り渡したことを後悔し、自首してきた者には「人生をもう一度やり直すチャンスを与える必要がある」と、チャーニーは言う。具体的に言えば「刑務所送りにしない」ことだ。

もちろん罪は償わねばならない。不正に取得した資産は没収され、罰金も科される。銀行口座は監視下に置かれる。そして名前を変え、遠くの町へ引っ越し、厳重な監視下で生きることになるだろう。「決して楽ではないが」と、関係者向けの講演でチャーニーは言った。「刑務所暮らしよりはいい」

ブルックリン生まれのチャーニー(76)は、ウディ・アレンの映画から抜け出てきたような物腰ソフトな人物。多くの諜報員をクライアントに抱え、ロシアに寝返ったFBI捜査官のロバート・ハンセンやアール・エドウィン・ピッツ、中国やイラクに機密情報を売ろうとして逮捕された元空軍曹長のブライアン・リーガンらに獄中で面会し、話を聞いてきた。

その経験を踏まえ、政府は離反者の「駆け込み寺」をつくるべきだとチャーニーは考えた。その組織名は「諜報員調停局(NOIR)」がいいと言う。

NOIRはフランス語で「黒」の意。「もちろんしゃれだがね」。去る2月、首都ワシントンにある世界政治研究所(IWP、事実上のスパイ養成大学院)でチャーニーはそう語った。

だが背信がもたらす人的・経済的損失の話になると、その口は重い。裏切りにより大勢の諜報員が処刑され、家庭は崩壊し、友情は壊れ、時には莫大な価値のある極秘の軍事技術が中国などの手に渡る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独メルセデス、安価モデルの米市場撤退検討との報道を

ワールド

タイ、米関税で最大80億ドルの損失も=政府高官

ビジネス

午前の東京株式市場は小幅続伸、トランプ関税警戒し不

ワールド

ウィスコンシン州判事選、リベラル派が勝利 トランプ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中