最新記事

新型旅客機

次世代旅客機「フライングV」の開発をKLMオランダ航空が発表

2019年6月5日(水)17時00分
松岡由希子

燃料効率の高い次世代型長距離旅客機(C)Edwin Wallet, Studio OSO

<KLMオランダ航空とデルフト工科大学が燃料効率の高い次世代型長距離旅客機「フライングV」の開発を発表した>

KLMオランダ航空とデルフト工科大学(TU Delft)は、2019年6月3日、燃料効率の高い次世代型長距離旅客機「フライングV(Flying-V)」の開発について新たな協力協定を締結した。KLMオランダ航空のサポートのもと、今後数十年内での実用化を目指し、デルフト工科大学で研究開発がすすめられる。

客室や貨物室、燃料タンクを主翼に納める「フライングV」

長さ55メートル、幅65メートル、高さ17メートルの「フライングV」は、定員314名の客室と160立方メートルの貨物室、燃料タンクを主翼に備え、壮大なV字型をなしている。空力形状を改良して空気抵抗を低減させ、軽量化することで、エアバスの最新大型旅客機「A350」に比べて燃料消費量を20%軽減できるのが利点だ。機体は短いものの、翼幅は「A350」と同一であるため、搭乗ゲートや滑走路といった空港の既存インフラをそのまま利用できる。

客室や貨物室、燃料タンクを主翼に納めるという「フライングV」のコンセプトは、独ベルリン工科大学(TU Berlin)の博士課程に在籍するユストゥス・ベナド氏が2014年にエアバスでの論文プロジェクトで考案したもので、エアバスによってドイツ特許商標庁に特許出願されている。

Flying V, Presentation at TU Berlin -Justus Benad

二酸化炭素排出量を削減する取り組み

国際業界団体の航空輸送アクショングループ(ATAG)によると、世界の航空業界が排出する二酸化炭素量は2017年時点で8億5900万トンにのぼり、人為的な二酸化炭素排出量全体の約2%を占めている。

2018年10月には、KLMオランダ航空、アムステルダム・スキポール空港、デルフト工科大学ら、12の企業や団体が「オランダの航空業界からの二酸化炭素排出量を2030年末までに35%削減する」との行動計画をインフラ・水管理省のコーラ・ファン=ニューウェンハウゼン大臣に提出している。「フライングV」は、このようなオランダの航空業界全体の取り組みにも寄与するものとして期待が寄せられている。

これまで旅客機の客室は機体に配置されるが一般的だったが、主翼が客室となることで、より快適な空の旅を旅行者に提供できる可能性も広がっている。デルフト工科大学のピーター・ヴィンク教授は「飛行機の形状が変わることで、インテリアのデザインも変わる。旅行者の機内での新たな過ごし方についても探求していきたい」と抱負を語っている。

2019年10月には、アムステルダム・スキポール空港で開催されるKLMオランダ航空の創業100周年記念イベント「KLMエクスペリエンスデイ」において、「フライングV」の模型とともに「フライングV」のインテリアのプロトタイプが公開される見通しだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益 日本の商社

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限 CF

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い 援助分回収する=トラ

ビジネス

ECB預金金利、夏までに2%へ引き下げも=仏中銀総
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チームが発表【最新研究】
  • 4
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 5
    障がいで歩けない子犬が、補助具で「初めて歩く」映…
  • 6
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中