最新記事

テロ組織

ISIS残党がイラクを襲う

How ISIS Still Threatens Iraq

2019年6月7日(金)17時15分
ペシャ・マギド(ジャーナリスト)

北部の都市シンジャールはISISが去った後も荒廃したままだ ALICE MARTINS FOR THE WASHINGTON POST/GETTY IMAGES

<一枚岩になれないイラク軍が招く軍事的リスクと「カリフ思想」の復活を招く社会的問題とは>

イラク西部の砂漠地帯アンバル州にある小さな村落、アブ・テバン。ここに住む村人は毎日、夜の訪れに怯えている。

村のリーダーを務めるダキィル・イブラヒム・ラマエドは、テロ組織ISIS(自称イスラム国)の再来を語る。「彼らは夜に襲ってくる」。ダーイシュ(アラビア語でISISを指す)はどこからともなく現れると、過去8度もISISに拘束され、その残虐性に触れたラマエドは言う。「われわれは家に監視カメラを置き、屋上には見張りを立たせ、村人は互いに警護しながら眠る。ここには治安部隊がいないから」

ISISは再びイラクで反乱を起こそうとしているらしい。少なくとも、その準備をしている。シリアにおけるISIS最後の拠点だった東部バグズが今年3月に陥落して以降、数千人以上の戦闘員がイラクに入ったとみられている。

実際、ISISの指導者アブ・バクル・アル・バグダディが4月に5年ぶりの動画を公開したとき、彼はスンニ派が多数を占めるアンバル州にいたとみられている。多くの戦闘員はISISが造った地下トンネルに潜伏して食料や衣服を調達。5~10人単位で活動している。

一方のイラク軍は、内部の派閥争いから分裂している。ISISの大部分が掃討された一方で、小規模の生き残り部隊は活発に動いており、政府の監視が手薄なイラクの僻地を脅かしている。人口の多い首都バグダッドは治安が制御されているが、地方が危険な状態にある限りISISが根を張る火種は残る。

独自の戦略で動く各軍閥

内部分裂しているとはいえ、イラク軍は14年にISISが北部の都市モスルを陥落させて以降、対ISIS作戦に磨きをかけてきた。アメリカのワシントン中近東政策研究所のイラク専門家、マイケル・ナイツ上級研究員は、ISISが再び勢力を取り戻そうとしても「米軍とイラクの特殊部隊は夜襲などの戦略を洗練させている」と語る。

「イラク特殊部隊の士気も上がっており、これは極めて効果的だった」

ただ、イラク軍内部ではそれぞれの派閥がISISに対する独自の戦法を有している。こうした統一性のなさは、長期的に見て非効率を招く。

イラク軍の派閥には、イラク対テロ部隊(CTS)や大衆動員機構(ハシェド)、イラク陸軍、それに部族単位の戦闘員などがある。ISISと戦った多くのスンニ派兵士はハシェドに参加した。もともとは14年にシーア派の臨時戦闘員を中心に組織された部隊だ。ハシェドは組織立っておらず時に内紛も起こすが、イランの支援を多分に受けて対ISIS掃討作戦で主要な役割を担った。だが、CTSとはほとんど協調していない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中