最新記事

宇宙

新説「超新星爆発がヒトの直立二足歩行を進化させた」

2019年5月30日(木)17時30分
松岡由希子

超新星爆発がヒトの直立歩行に影響を与えていた...... Credit: NASA/CXC/SAO

<米カンザス大学の研究チームは、ヒトが直立二足歩行するようになったきっかけに超新星爆発があるという研究論文を発表した>

ヒトは、脚と脊椎を垂直に立てて二足で歩行する直立二足歩行が可能な唯一の生物であり、生物学上、その祖先である類人猿とは、直立二足歩行ができるかどうかで区別されている。ヒトが直立二足歩行するようになった要因については様々な説があるものの、まだ完全に解明されていない。

超新星に伴う宇宙線の影響で、世界中で森林火災が起こった

米カンザス大学のアドリアン・メロット名誉教授らの研究チームは、2019年5月28日、学術雑誌「ジャーナル・オブ・ジオロジー」で研究論文を発表し、「超新星に伴う宇宙線によって大気がイオン化(電離)し、落雷が急激に増え、世界中で森林火災が起こった」としたうえで、「ヒトの祖先は、森林が焼失して草原となったことで、この環境変化に適応するため直立二足歩行を進化させたのではないか」という新たな説を示した。

超新星とは、質量の大きな恒星が進化の最終段階で起こす大規模な爆発現象である。地球には800万年前から超新星からの宇宙線が到来していたが、そのピークは、地球から163光年離れた地点で超新星爆発が起こった、鮮新世から更新世氷河時代にわたる260万年前頃とみられている。

高エネルギーな宇宙線が下層大気をイオン化させ、落雷を引き起こした

研究チームでは、超新星からの宇宙線による大気のイオン化を計算した結果、下層大気のイオン化が50倍増加したことがわかった。

メロット名誉教授によると、通常、宇宙線は大気の深い層にまで浸透しないため下層大気がイオン化することはないが、超新星からの高エネルギーな宇宙線が下層大気をイオン化させ、大量の電子によって落雷を引き起こしやすくなったとみられている。土壌で見つかった炭素堆積物の分析により、超新星からの宇宙線が地球に到達した時期と森林火災が世界的に急増した時期が一致することもわかっている。

森林火災によって、かつて森林だった地域の多くが草原に変わった。メロット名誉教授は「超新星からの宇宙線が地球に到達する以前にも、樹上での移動に適応するため、二足歩行していたヒトは存在した」としながらも「森林がサバンナに変わったことで、移動しやすく、草の上から天敵を監視しやすくなるため、直立二足歩行が広がったのではないか」と推論している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

三菱UFJ銀、ジャックスの持ち株比率4割に 約39

ビジネス

アングル:「官僚主義」が阻む景気回復、ドイツ企業が

ワールド

米・イスラエル、ガザ住民受け入れ巡りアフリカ3カ国

ワールド

中国・イラン・ロシア、北京で次官級会合 イラン核問
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 3
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ?
  • 4
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 5
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 6
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 7
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 8
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 9
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎…
  • 10
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 5
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 8
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 9
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 10
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中