最新記事

米外交

対イラン開戦論の危うい見通し

War with Iran Would Be Worse Than Iraq

2019年5月22日（水）19時00分
フレッド・カプラン（スレート誌コラムニスト）

magw190522_Iraq.jpg

イラクのフセイン政権は孤立していたから簡単に倒せた　28 GORAN TOMASEVIC-REUTERS

もう1つの大きな違いは、フセインには侵攻する米軍に攻撃を加える同盟勢力が国外にいなかったことだ。イラク軍は米軍と一対一で戦うしかなかった。しかしイランは国外で手を結ぶ武装勢力を使い、ゲリラ的な戦いを挑むことができる。世界の石油輸送の4分の1以上を担うとされるホルムズ海峡の封鎖という手もある。

イランの息のかかった武装勢力が、イスラエルや中東に駐留する米軍をミサイルで攻撃する可能性もある。アメリカの軍事通信や諜報機関、ミサイル制御のネットワーク、さらには米国内の通信インフラにサイバー攻撃を仕掛ける可能性もある。

アメリカにもサイバー戦の能力はあるが、実戦の経験はない。膠着状態になれば何が起きるか分からず、双方共に大きなダメージを受けかねない。

トランプの目的は何か

侵攻当時、ジョージ.W.ブッシュ米大統領とドナルド・ラムズフェルド米国防長官はイラクに総勢15万の兵力を送った。フセインを追い出してイラク国軍を倒すには十分な数だったが、周知のとおり、その後の事態を安定させるには足りなかった。現在、米国防総省はイランからの攻撃に備えて12万の米兵を中東に派遣する計画を練っているとされる。だが事態がエスカレートすれば、とても12万では足りないだろう。

それだけではない。トランプ政権がイランに戦争を仕掛けたとしても、伝統的な同盟国の協力は得られない。基地や情報面の支援、兵力の提供などを期待できるのはサウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）、イスラエルくらいだ。

つまり、対イラク戦で政治的に重要な役割を果たした欧州諸国の協力は期待できない。しかもアラブのスンニ派とシオニスト、アメリカが結託してシーア派に敵対するという構図が鮮明になり、この地域の宗派対立が一段と激化するだろう。

イランへの締め付けを強める理由について、トランプ政権の説明は一貫性を欠く。マイク・ポンペオ米国務長官によれば、これはイランを新たな核交渉に応じさせるための「最大の圧力」戦略の一部だ。一方でジョン・ボルトン大統領補佐官（国家安全保障担当）は、あからさまに（必要なら武力による）イランの体制転覆を唱えている。

次のページ行き着く先は戦争
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

情報ＢＯＸ：トランプ米大統領、3期目は可能か
2025.04.01

ワールド

米、中国・香港高官に制裁　「国境越えた弾圧」に関与
2025.04.01

ビジネス

アングル：大荒れだった1－3月の米国株、政策の不確
2025.04.01

ワールド

マレーシアのペトロナス・ガスパイプラインで火災、3
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中