最新記事

極右

ネオナチと仮想通貨の意外な関係

Neo-Nazis Bet Big on Bitcoin (And Lost)

2019年3月22日(金)18時19分
デービッド・ジェラルド

2017年のビットコイン・バブルの絶頂期には、ビットコインを購入したネオナチが金持ちになることを多くの人が心配していた。

しかし極右勢力が蓄えた富は、彼らが望むほど秘密にはできなかった。ビットコインの取引は匿名ではない。偽名で取引ができるが、すべての取引に公開元帳が存在する。だから極右勢力のメンバーのものと知られているビットコイン・アドレスへの決済は、複数のサイトに監視されている。コンピュータ・セキュリティ・サービス「スレートストップ(ThreatSTOP)」のジョン・バンベネックが運営するツィッター上の「ネオナチ BTCトラッカー」(@neonaziwallets)は、白人至上主義者の世界における仮想通貨資金の流れを記録している。

「ビットコインは、ネオナチのテロ集団が資金を調達し、使う能力を提供する。それをやめさせることは難しい」と、バンベネックはフォーリン・ポリシー誌に語った。「だが同時に、私のような情報分析アナリストが、ネオナチの動きを自由に調べる能力も提供してくれている。ビットコインの元帳は公開されているからだ。彼らはビットコインを使うことによって、プライバシーをすべて放棄することになる」

広がる極右を排除する動き

さらに、ビットコインの換金はそう簡単にはいかない。米ドルを引き出すことができる仮想通貨の交換所は数カ所しかなく、銀行は仮想通貨に基づく資金に手を出そうとしない。「ビットコインは、実際の通貨やものに変えることができて初めて意味がある」と、バンベネックは言う。「それができる場所は限られていて、そのうちの多くは極右勢力に対抗する動きを助けてくれている」

アメリカの大手仮想通貨取引所コインベースは、そのプラットフォームから暴力的な過激派を探しだし、積極的に排除する方針を打ち出している。過激派が利用するアカウントも削除している。2018年10 月27日にピッツバーグにあるシナゴーグ(ユダヤ教の礼拝所)で銃乱射事件が起きた後には、容疑者のロバート・バワーズが大量殺戮の計画を投稿していた極右ソーシャルメディア「Gab」からツイッターやペイパルといった有力企業の撤退が相次いだ。

ネオナチには世の中に正体を明かさないようにするだけの自制心がなく、おかげでバンベネックの仕事がやりやすくなっている。たとえば、最近のある取引で、デイリーストーマーに0.001488ビットコイン(当時約5.93ドル)が送られた。「1488」はネオナチの間で合図として使われる数字だ。「14」は「われわれは白人の子供たちの存在と未来を守らなければならない(We must secure the existence of our people and a future for white children)」という14語からなる白人至上主義者のスローガンを意味し、「88」は「ハイル・ヒトラー(Heil Hitler)」を意味する。

「こういう連中は、自分を誇示することをやめられない」と、バンベネックは言う。「傲慢と無能が合体しているという、彼らの奇妙な特性には驚かされる」

クライストチャーチのテロリストにとって、仮想通貨で億万長者になる夢が笑えないジョークで終わったのも無理はない。

(翻訳:栗原紀子)

From Foreign Policy Magazine

※3月26日号(3月19日発売)は「5Gの世界」特集。情報量1000倍、速度は100倍――。新移動通信システム5Gがもたらす「第4次産業革命」の衝撃。経済・暮らし・医療・交通はこう変わる! ネット利用が快適になるどころではない5Gの潜在力と、それにより激変する世界の未来像を、山田敏弘氏(国際ジャーナリスト、MIT元安全保障フェロー)が描き出す。他に、米中5G戦争の行く末、ファーウェイ追放で得をする企業、産業界の課題・現状など。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2%で持続へ、成長リスクは下方に

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い 年

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索 企業に緊急支援

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中