最新記事

極右

ネオナチと仮想通貨の意外な関係

Neo-Nazis Bet Big on Bitcoin (And Lost)

2019年3月22日(金)18時19分
デービッド・ジェラルド

ビットコインの思想はネオナチのイデオロギーと同じではない。だが、私的所有を重んじる右派リバタリアニズム(自由主義)と自由市場の自治を重視し、国家の廃止を提唱する「無政府主義資本主義」に基づくビットコインの理念は、極右の過激な思想とある程度共通する部分がある。どちらも「ユダヤ系銀行が世界を支配している」といった陰謀論を唱えているし、巨大掲示板の仮想通貨スレッドなど、両者が直接交流する社会的空間もある。

デービッド・ゴランビアは2016年の著書 『ビットコインの政治:右翼過激主義としてのソフトウェア』で、ユダヤ人銀行家たちの陰謀など昔からある反ユダヤ主義的陰謀論など、ビットコインを作ったさまざまな思想の歴史をまとめた。「純然たるファシストやナチスの思想にかぶれているのは、仮想通貨の利用者のうちごくごく一部だと思う」と、ゴランビアはフォーリン・ポリシー誌に語った。「だが一方で、仮想通貨の世界におけるファシストの比率は、一般よりも高いと思う。これは仮想通貨のコミュニティに陰謀論が広がっているからだ。仮想通貨の世界にいる多くの人が、明らかに事実に反するような理論を積極的に信奉する人間もいる」

差別主義の哲学者

ビットコインの支持者は、当然のことながら、仮想通貨と極右勢力の相性がいいという事実を否定している。友人や仲間が邪悪な考えをいだいていることなど、人は認めたくはないものだ。だがかなり早い時期から両者には接点があった。

無政府資本主義者で、暗号技術の利用を推進する活動家でもあったティモシー・メイは、1988年に非常に影響力のある「クリプト・アナーキスト・マニフェスト」を書いた。そこには20年後にサブカルチャーとしてのビットコインが体現する無政府資本主義に対する多くの希望と期待が描かれていた。メイは2018年に亡くなったが、それまでにビットコインの哲学者として崇敬の的となっていた。

だがメイはときおり、ユダヤ人、黒人、ヒスパニック系アメリカ人を差別するような文章を書いており、その点が世間から注目されてもいた。ビットコイン関連の友人たちは、メイがわざと炎上を誘う「釣り」として挑発的メッセージを送っているだけだと主張した。そうだとしたら、メイは30年以上にわたってネット上で「釣り」を続け、それ以外の素顔を見せることはなかったことになる。ネオナチもメイを称え、白人至上主義者のサイト「デイリーストーマー」はメイの死を悼む追悼記事を掲載した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

パラマウント、ワーナーに敵対的買収提案 1株当たり

ワールド

FRB議長人事、大統領には良い選択肢が複数ある=米

ワールド

トランプ大統領、AI関連規則一本化へ 今週にも大統

ビジネス

インフレ上振れにECBは留意を、金利変更は不要=ス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中