最新記事

軍用イルカ

ウクライナへの愛国心でイルカが自殺!? クリミアで翻弄されるイルカたち

2018年5月25日(金)12時20分
松丸さとみ

写真は米海軍で訓練されていたイルカ-U.S. Navy photo

ウクライナへの愛国心でハンガーストライキ?

ウクライナがかつて軍用に訓練していたイルカが、ロシアの手に渡った際に愛国精神からハンガーストライキを起こして餓死した──このほどクリミアのウクライナ高官がこんな話を明らかにした。

イルカのハンガーストライキについて語ったのは、クリミアにおけるウクライナ大統領特別代表、ボリス・バビン氏。英紙デイリーメールによるとバビン氏はウクライナのニュースサイトObozrevatelに対して、ウクライナ軍が訓練していたイルカの死について最近知らされた、として次のような話を明らかにしたという。

クリミア半島南西部に位置するセバストポリで、ウクライナ海軍は複数頭のバンドウイルカを飼育していた。このイルカたちは、敵の船に爆弾を仕掛けたり、頭部に銃をつけてダイバーを攻撃したり、といった軍事作戦を遂行できるように訓練されていたものだ。しかし2014年のロシアによるクリミア併合で、イルカと訓練設備は、他の軍事施設とともにロシア政府のものとなった。

バビン氏は、ロシアの手に渡ったイルカたちが、ウクライナへの愛国精神から「ロシア人侵略者」の指示に従うことを拒否し、餌を食べることも拒否したと説明。ハンガーストライキをした末に死んだ、と話した。

「イルカは犬のように忠実」

イルカが愛国精神を持つかどうかは不明だが、実際に食べ物を拒否するといったことはあるようだ。

本件を伝えた記事で英紙ガーディアンは、「イルカが犬のように忠実である様子はこれまでも観察されている」として、バビン氏の主張がまったくの絵空事ではない可能性を示唆している。例えばイルカは、過去に会ったことのある人物に向かって熱心に泳ぎ寄って行ったり、飼育されているイルカの場合は同じ水槽にいた仲間が死んだ後に餌を食べなくなったり、ということがあるらしい。さらには、心を通わせあった人間と引き離された後、意図的に呼吸を止めて「自殺」したイルカがいたことが知られている。

一方でウクライナの主張について、ロシア議会のドミトリー・ベリック下院議員(クリミア選出)は真っ向から反論している。ウクライナは2014年以前にすでにイルカの軍事利用をやめており、海軍で使われていた戦闘用イルカはすべて、商業施設に売却されたか自然死したはずだ、と主張。バビン氏の発言は単なるプロパガンダと噂だと一蹴している。

デイリーメールを含む複数のメディアは、結局のところイルカがどうなったのかは分からない、と伝えている。ただ当時の報道を見ると、2014年3月26日付の英紙テレグラフは、ウクライナ政府が2月に、「コスト削減のため、イルカは野生に返すか民間組織に売却する」という意向を発表したものの、3月にクリミアのウクライナ軍事施設がロシアに引き渡される際には、イルカも一緒だったと伝えている。その他の複数の報道を見る限りは、ウクライナのイルカたちが一旦はロシアの手に渡ったことは間違いないようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のNY市長の起訴棄却 政権の「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中