最新記事

ヘルス

10代の若者の外食依存はとくに体に悪い

2018年4月2日(月)17時04分
カシュミラ・ガンダー

プラスチック製品に囲まれたファストフードには「あの物質」が染み出しているかも da-kuk/iStock.

<外食やファストフードでは、製造・販売過程に使うプラスチックから染み出す化学物質によってがんなどのリスクが高まることが、最新の研究で明らかになった>

外食が多い人ほど、ある有害な化学物質をたくさん摂取し、がんなどの病気に罹るリスクが高まる。なかでも妊婦と子供と10代の若者は影響を受けやすい──そんな研究結果が明らかになった。

外食があまり健康的でないのは既に常識だが、今回の研究で注目したのは化学物質の「フタル酸エステル」だ。プラスチックを軟らかくして容器などに形成しやすくし、強度も高めるために使われる。食品容器や持ち帰りボックス、店員が使うゴム手袋、製造工程で使うプラスチック管など、外食産業のありとあらゆる場所で使われている。それがプレスチックから溶け出して食品に混入すると、ホルモンに悪影響を及ぼす。既に多くの研究で、数種類のフタル酸エステルが、乳がんや2型糖尿病、不妊症などを引き起こすことが明らかになっている。

ジョージ・ワシントン大学とカリフォルニア州立大学バークレー校とサンフランシスコ校の研究者らは、米国民健康栄養調査(NHANES)が「過去24時間に食べた物」について2005~2014年に集めた1万253人分のデータを分析。フタル酸エステルの尿中濃度を調べて、食事との相関関係を調べた。その結果、レストランやカフェ、ファストフード店などで日常的に外食していた人は、自宅で料理をして食べた人と比べて、尿中のフタル酸エステルの濃度が35%高いことがわかった。

見過ごされていた危険

外食が尿中のフタル酸エステルの濃度に最も大きく影響していたのは、10代の若者だ。食事のほとんどを外で済ませた若者は、家で食べた若者と比べて55%も高かった。

「妊婦と子ども、10代の若者は、ホルモンに有害な化学物質の影響を受けやすい。彼らがフタル酸エステルを摂取しないための対策が必要だ」と、今回の研究を率いたカリフォルニア州立大学バークレー校公衆衛生大学院のジュリア・バーシャフスキー教授は言う。

「フタル酸エステルの元凶の1つが外食だったことは、これまで知られていなかった」と、ジョージ・ワシントン大学ミルケン公衆衛生大学院のアミ・ゾタ准教授は言う。製造工程や販売の段階で、食品にフタル酸エステルが入り込むのをどうすれば防げるか、さらなる研究が必要だという。

「過剰反応は禁物だ」と、英糖尿病協会の報道官であるアイスリング・プゴットは本誌に語った。「たまにファストフードを買って食べる程度なら、人体に長期的な悪影響を及ぼす可能性は低い。それでも、できるだけ家で料理したものを食べるに越したことはない」

フタル酸エステルの摂取を減らす責任は、民間よりむしろ政策当局にある、とゾタは言う。だが家で料理を作るようにすれば、政策を待つ必要もない。「砂糖や、体に悪い脂肪や塩の摂取も減らせて、一石二鳥だ」

(翻訳:河原里香)

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ルペン氏に有罪判決、被選挙権停止で次期大統領選出馬

ビジネス

中国人民銀、アウトライトリバースレポで3月に800

ビジネス

独2月小売売上は予想超えも輸入価格が大幅上昇、消費

ビジネス

日産とルノー、株式の持ち合い義務10%に引き下げ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 5
    「炊き出し」現場ルポ 集まったのはホームレス、生…
  • 6
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 10
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中