最新記事

自殺

高層ビル屋上にたたずむ84の男性像　ロンドンで衝撃の自殺防止キャンペーン

2018年3月29日（木）16時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

45歳以下のイギリス人男性の死因トップは自殺　Hannah McKay-REUTERS

＜視線を上げると今にも落ちそうな人々が...。イギリスで毎週84人の男性が自殺する現状を表現＞

イギリス人男性(45歳以下)の死因で一番多いのは自殺だ。平均すると毎週どこかで84人の男性が自ら命を絶っていることになる。さらに言うと、2時間に1人死んでいる。

男性の自殺予防に取り組む団体のCALM（The Campaign Living Against Living Miserably）は今週、大胆なキャンペーンに打って出た。ロンドンを流れるテムズ川沿い南部のサウス・バンクは、セントポール大聖堂やロンドン・アイなどが立ち並ぶ景観の美しい観光スポットだが、3月26日の朝は何やら様子がおかしい。

英テレビ局ITVのビルの屋上の縁に、男性が立っているように見えたのだ。それも1人じゃない。他のビルも含めて合計84人。

これこそがCALMのキャンペーン「プロジェクト84」で、今週いっぱい続く予定という。ITVのビルに72体、朝の情報番組 「This Morning」のスタジオの屋上から12体が街を見下ろしている。84という数字は1週間当たりの平均自殺者数だ。

男性像は実物大で、ビルの屋上に佇む姿は、自殺のリアルを生々しく表現しており、道行く人々は足を止めた。SNS上でハッシュタグ「#project84」を検索すると、多くの反響が見られる。


「うつ病は恥ずかしい...」男性は相談しないで抱え込む

あるSNSユーザーは、若干の動揺を示しつつも「プロジェクト84」の意義を評価しているようだ。ブロガーのブリット・ワイヤットは、「私には父親がいたことがないけど、あなたに父親や兄弟、おじ、親しい男性の友人がいるなら尋ねてあげて。そうすることが、彼らに、話してもいいと伝えることになる。彼らの命を救えるかもしれない」と、周囲のサポートを呼び掛けた。

（ブリット・ワイヤットの投稿）
次のページ「無神経極まりない」
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中