最新記事

中国

王岐山、次期国家副主席の可能性は？

2018年2月26日（月）15時40分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

実はあの時、王岐山に関しても少しだけ聞いていた。

「香港での講演の後、北京に行って王岐山と会ったのですか？」と尋ねると「ああ、そうだよ」とバノンは答えた。


追いかけて「何に関して話し合ったのですか？」と聞きたかったが、失礼にあたるといけないと躊躇していると、バノン氏は「向こうが来てほしいと言ったから」と言葉を付け加えてくれた。きっと筆者が何か言いたげに言い淀んでいるので、気を利かせて付け加えてくれたものと思われる。

ああ、救われた！

それで十分だ......。

もし「王岐山が会いたいと言ってきた」というのが正しいのであれば、別ルートからその方向の情報を得ている。だとすれば、別ルートからの情報が正しいということになる。

その情報によれば、こうだ。

――バノンは香港に本社を置くアジア証券大手のCLSAアジア・パシフィック・マーケッツの主催により大型投資に関する非公開講演を香港ですることになっていた。それを知った王岐山は、習近平の母校である清華大学にあるグローバル人材養成プログラムのジョン・ソーントン教授（ゴールドマン・サックス元CEO）に秘密裏に頼んでバノン氏と連絡を取ってもらった。バノン・王岐山両氏の密談の内容は「トランプが主張する保護主義的あるいは国粋主義的な貿易政策」に関してだった。会談は90分間ほど、中南海で行なわれた。

ということは、王岐山の国家副主席就任は、この時点から決まっていたことになろうか。つまり昨年8月の北戴河の会議で、ほぼ決まっていたということだ。この時点における王岐山の職位は中共中央紀律検査委員会書記。チャイナ・セブンの一人として、反腐敗運動にまだ全力を注いでいた。

王岐山がもし国家副主席になった場合、その役割は？

今年の全人代は3月5日から始まり、3月15日に閉幕する。国家主席や国務院総理を始め、国家副主席など国務院系列の職位に関しては最終日に(ノミネートされたものに対する)投票によって決まる。

もし王岐山が国家副主席に就任することになるとすれば、習近平政権において如何なる役割を果たすことになるのだろうか？

次のページ型破りの大物を交渉役に
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益　日本の商社
2025.02.23

ビジネス

ＥＣＢ預金金利、夏までに2％へ引き下げも＝仏中銀総
2025.02.23

ビジネス

米石油・ガス掘削リグ稼働数、6月以来の高水準＝ベー
2025.02.23

ワールド

ローマ教皇の容体悪化、バチカン「危機的」と発表
2025.02.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中