最新記事

ミサイル防衛

アメリカも北朝鮮のミサイルすべては迎撃できない

2017年12月5日（火）16時00分
クリスティーナ・マザー

アメリカ全土に届くといわれる新型ICBM「火星15号」を見てアメリカ人も迎撃準備を心配し始めた　KCNA-REUTERS

＜北朝鮮がワシントンまで届くICBMを持ったなら、ミサイル防衛システムで着弾する前に迎撃しなければならないが＞

北朝鮮がアメリカに向けてミサイルを発射した場合、アメリカのミサイル防衛システムが破られる可能性がある――複数の軍事専門家はそう証言している。

北朝鮮は11月29日に、新型大陸間弾道ミサイル（ICBM）の発射実験を行い、首都ワシントンを含むアメリカ全土を攻撃できる技術をついに手にしたことを誇示した。

ICBMの弾頭に核爆弾を搭載できる技術があるのかどうかはまだわからない。しかし、北朝鮮のミサイルがアメリカ本土に到達可能だと明らかになったことで、万が一攻撃を受けた場合、アメリカのミサイル防衛システムで本当に防衛できるのかが議論になっている。

トランプ大統領は10月、FOXニュースのインタビューを受けた際、アメリカは「世界で最も優れた軍備を誇っている」と言った。

「われわれは、飛行するミサイルを97％の確率で迎撃できるミサイルを持っている。それを2発発射すれば撃ち落とせるだろう」

しかし、それは事実ではないと多くの軍事専門家は言う。

すべては撃ち落とせない

英シンクタンク国際戦略研究所（IISS）のミサイル防衛専門家、マイケル・エルマンは本誌に対し、「実験では迎撃ミサイル（インターセプター）は2回に1回命中する。50％の確率だ。それもあくまでも統計上の話であり、命中しなかった理由はどれも一緒という前提の上でのことだ。私はそんなに信頼はしていない」と述べた。

「北朝鮮が発射するミサイルが1発だけなら、おそらく撃ち落とせるだろう。しかし、北朝鮮の新型ミサイルが、シンプルなデコイ（おとり）を搭載してくる可能性もある。アメリカの迎撃ミサイルにデコイと弾頭の区別かつくかどうかはわからない」

アメリカのミサイル防衛システムは、複雑なレーダー網と衛星センサー、迎撃ミサイルから構成されており、飛来するあらゆる弾頭を探知・破壊することを目的としている。理想は、ICBMが発射されたら、防衛システムがすぐに追跡を開始し、迎撃ミサイルを発射して飛んでくるミサイルを撃墜することだ。

アメリカは、北朝鮮から飛来する弾頭の撃墜に対応が可能な迎撃ミサイルを、アラスカ州とカリフォルニア州におよそ40基配備している。約400億ドルを投じた同システムは、「拳銃の弾を拳銃の弾で撃ち落とす」ことにたとえられるほど精密なものだ。

しかし同システムの発射実験では、すべてのターゲットを撃ち落とすことはできていない。北朝鮮のミサイルがアメリカの防衛システムをすり抜ける可能性はある。

次のページ騙されやすいセンサー
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物5週間ぶり高値、トランプ氏のロシア・イラン
2025.04.01

ビジネス

トランプ関税で目先景気後退入り想定せず＝ＩＭＦ専務
2025.04.01

ビジネス

トランプ関税、国内企業に痛手なら再生支援の必要も＝
2025.04.01

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告　トラン
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中