最新記事
感染症

シリアで流行した皮膚が溶ける「奇病」のワクチン開発に光が！？

2017年9月14日（木）18時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

当時のクルド人戦士は、ハサカ県タル・ハスミはじめ、複数の戦闘地域で蔓延したリーシュマニア症を目にし、「これまで4年も（シリアで）闘ってきたが、こんな致命的な病気とは知らなかった」と語っている。

マウスを使った実験で光明

リーシュマニア症は発症した時の症状によって、出現頻度が高く感染部位に瘢痕（はんこん）を一生残す「皮膚リーシュマニア」、致死率の高い「内蔵リーシュマニア」、鼻、口、咽喉の粘膜を破壊する「粘膜性リーシュマニア」の3つに分類される。シリアで感染が拡大したのは、皮膚リーシュマニア。アメリカで発生したのは内蔵リーシュマニアだ。

DNDi（顧みられない病気のための新薬イニシアチブ）によると、リーシュマニア症による年間の死亡者数は2～3万人。一部では5万人という見方もある。アメリカでは症例数の増加が懸念され、研究者らがワクチン開発を急いでいたが、その完成に一歩前進する成果が発表された。

ジョージア工科大学の研究チームは、ACS Central Science誌に掲載された論文で、「実験用マウスは、皮膚リーシュマニアおよび内臓リーシュマニアの原因菌に対する免疫力があることを示した」と報告。Newsweek米国版サイトによると、実験では、ワクチンを打ったマウスと打っていないマウスをそれぞれ12匹用意し、リーシュマニアに感染させた。すると、ワクチン接種を受けていない12匹すべてがリーシュマニア症を発症したという。

（リーシュマニア予防のメカニズム）


しかし、マウスは人間ではない。人間にワクチンを使って安全で効果があることが十分に証明されるまで、どのくらいの時間がかかるかわからない。さらにお金の問題もある。研究チームは、現在確保している研究資金ではこれからの研究を進めるには足りないと嘆いている。

【参考記事】モスル奪還作戦、写真で見るISISとの戦いの恐怖
【参考記事】スーパー耐性菌の脅威：米国で使える抗生物質がすべて効かない細菌で70代女性が死亡


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！

ご登録（無料）はこちらから＝>>

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益　日本の商社
2025.02.23

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限　ＣＦ
2025.02.23

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い　援助分回収する＝トラ
2025.02.23

ビジネス

ＥＣＢ預金金利、夏までに2％へ引き下げも＝仏中銀総
2025.02.23
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チームが発表【最新研究】
  • 4
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 5
    障がいで歩けない子犬が、補助具で「初めて歩く」映…
  • 6
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中