最新記事

トランプvs.金正恩 「反撃」のシナリオ

【戦争シナリオ】北朝鮮はどうやって先制攻撃してくるか

2017年9月12日（火）16時35分
チェタン・ペダーダ（元在韓米軍情報将校）

攻撃を分散させる可能性もある。北朝鮮は世界中で数多くのスパイを雇い、さまざまなミッションを実行させているという。北朝鮮のスパイが韓国内で大量破壊兵器による攻撃を行うことも考えられる。

【参考記事】世界最恐と化す北朝鮮のハッカー

金融機関や電力網も標的に

より恐ろしいのはサイバー攻撃だ。過去数年、北朝鮮は身代金要求型ウイルス「ワナクライ（ＷａｎｎａＣｒｙ）」を世界中で流行させ、バングラデシュ中央銀行の口座から資金を盗み、ソニー・ピクチャーズエンターテインメントから機密データを流出させたといわれている。北朝鮮サイバー軍は自国内の施設が破壊される場合も想定して世界各地にサイバー攻撃の拠点を分散させ、どこからでも攻撃できるシステムを構築している。

過去の金融機関へのサイバー攻撃を考えると、北朝鮮は韓国とアメリカの主要銀行のシステムを停止させ、資金の流れを妨害できる可能性がある。そうなれば経済は止まり、効率的な物流システムが機能しなくなって都市は混乱する。ビジネスは崩壊し、市民は買いだめに走って店舗の棚を空にする。

さらに標的として考えられるのはソウル周辺の電力網だ。これが攻撃されると食品を保存できず、医療機器が使えないため病人は死んでいき、個人間の通信も不可能になる。米韓の軍隊や救急隊は対応に追われ、その隙を突いて北朝鮮軍は容易に南下できる。

使われるのが通常兵器であろうとなかろうと、戦争開始から数時間で犠牲者は何万人にも達し、ソウルの多くの部分は瓦礫の山と化すだろう。ソウルは世界でも人口密度が極めて高く、首都圏に総人口の約半分に当たる２５００万人以上が住んでいる。限定攻撃でも大惨事になるのは目に見えている。

戦闘が始まればアメリカは在韓アメリカ人の避難計画を実行する。彼らを近くの基地や都市に移動させ、空路で戦場から離れた地域や安全な国に脱出させる。それでも混乱で多くの人々が命を落とすだろう。ソウル市民も家を捨てて逃げようとする。しかし北の攻撃は続き、自動車用のガソリンは手に入りにくく、道路も封鎖されるため市内からの脱出は困難だ。

脱出ではなく、市内にある地下鉄や地下道、防空壕に逃げ込むという選択肢もある（市民はこの訓練を繰り返し受けている）。いくつかの地下鉄駅は攻撃に備えて深く掘られた場所にあり、何万人も収容できる。発電機や給水設備が用意された駅もある。

韓国政府は避難民用キャンプを設置し、必需品を提供しようとするはずだ。とはいえ、うまくいくかどうかは分からない。明らかなのは近現代史上最悪の人道危機が起こりかねないということ。多くの人々が国内避難民となってさまようという悲惨な状況だ。

※「トランプvs金正恩 『反撃』のシナリオ」特集号はこちらからお買い求めいただけます。

【参考記事】マティスの「大規模軍事攻撃」発言で信憑性増した対北軍事作戦

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中